● GM「ボルト」
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jiji.com 2011/11/26-10:48
http://www.jiji.com/jc/c?g=int&k=2011112600122&google_editors_picks=true
衝突試験で電池発火＝ＧＭ「ボルト」正式調査
【ニューヨーク時事】米運輸省傘下の道路交通安全局（ＮＨＴＳＡ）は２５日、米自動車大手ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）の電気自動車（ＥＶ）「ボルト」に搭載されているリチウムイオン電池が発火する恐れがある問題について、改めて衝突試験を行った結果、発火が確認されたと発表した。
この問題の正式調査に乗り出す。
５月にも衝突試験を行っているが、その際は試験後約３週間が経過してから火災が発生していた。
ＮＨＴＳＡは先週、改めて３台のボルトを使って試験を実施。
その結果、衝突後に１台の電池から火災が発生した。
別の１台の電池からは煙と火花が確認できたという。
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Bloomberg.com.jp 更新日時: 2011/11/26 09:54 JST
http://www.bloomberg.co.jp/apps/news?pid=90920008&sid=aF0sNppusKIE
米運輸省：ＧＭ「ボルト」を調査へ、リチウムイオン電池発火で
11月26日（ブルームバーグ）：米運輸省道路交通安全局（ＮＨＴＳＡ）は25日、米自動車メーカー、ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）の「シボレー・ボルト」の安全性調査を実施すると発表した。
韓国ＬＧケムが供給するボルトのリチウムイオン電池が衝突試験の後に発火したことを受けた措置。
ＮＨＴＳＡの発表資料によると、ボルトは、５月12日の側面衝突試験の３週間後に発火。
先週行った３回の追加試験でもボルトのバッテリーパックは損傷を受け、２回は発火に至ったという。
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リチュウム電池というのは扱いにくいシロモノ。
Wikiprdiaより
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特徴
* 高電圧が得られる
* マンガン乾電池の約10倍と電力容量が大きい
* 長寿命
* 軽い
* 放電末期まで電圧降下が少ない
* 低温でも使用可能
* 大電流放電には向かない
』
これを電気自動車に使うとき、メーカーは自動車にあわせて改良修正を加えている。
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ELECTRO TO AUTO FORUM
http://e2a.jp/review/090918.shtml
EV量販の生命線は高性能リチウムイオン電池の確保
EVの価格と航続距離を決めるカギとなるのは、主に二次電池である。
三菱自動車のEV「i-MiEV」の車両価格は約460万円。
このうち、おおよそ200万～300万円はリチウムイオン電池のコストであるといわれている。
i-MiEVのリチウムイオン電池は、重量は約200kg、これを床下一面に敷き詰める。これで、i-MiEVを160ｋｍ走らせることができる。
EVの航続距離を伸ばすためには、重量やスペースの制約の中でどれだけのエネルギーを詰め込むことができるか、電池の性能向上によるところが大きい。
EVの性能を大きく左右する二次電池について、
自動車メーカーの選択は大きく２つ
に分かれる。
一つは電池メーカーとの共同開発、
もう一つは電池メーカーとの合弁会社の設立である。
日産の選択は後者である。
同社は、2007年４月にNECと自動車用リチウムイオン電池の合弁会社「オートモーティブエナジーサプライ」を設立。
日産は同社に51％を出資する。
オートモーティブエナジーサプライは、富士重工のEV「スバルプラグインステラ」にリチウムイオン電池を供給するなど、着実に実績を積み上げている。
日産のカルロス・ゴーン社長兼CEOは、
「EVを量販車として、今後何十万台、何百万台と量産するには、電池を他社に依頼するのではなく、自ら手掛けなければならない」
と語る。
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電気自動車のコストの半分はリチュウム電池だという。
よってメーカーは様々な対応をしている。
それに対してGMは何らの手を打たず、ただ安いというだけのメリットだけで韓国LGケムのバッテリーを「ボルト」の電池に採用したらしい。
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jiji.com （2012/01/06-06:54）
http://www.jiji.com/jc/c?g=int_30&k=2012010600077
米ＧＭボルトを自主回収＝電池発火の恐れ
－「再生の象徴」で痛手
【ニューヨーク時事】米自動車大手ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）は５日、搭載されているリチウムイオン電池が発火する恐れがあるとして、米国で販売した電気自動車（ＥＶ）「シボレー・ボルト」を自主的に回収し、安全対策を行うと発表した。
「顧客満足度を高めるための措置」
で、リコール（回収・無償修理）ではないとしている。
ボルトは、出遅れていた環境対応技術で挽回するため、２０１０年末に投入したＧＭの再生の象徴。
昨年末までに約８０００台を販売した。
ボルトの安全問題は、０９年の経営破綻から順調な業績回復を遂げた同社のイメージに悪影響を及ぼす恐れもある。
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