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● 写真提供:HRL LABORATORIES
『
CNNニュース 2011.11.26 Sat posted at: 16:02 JST
http://www.cnn.co.jp/tech/30004709.html
世界最軽量素材、1ccあたり0.85ミリグラム 米企業が開発
(CNN) 米民間研究所がこのほど、世界最軽量の素材を開発した。
重さは1立方センチあたり「0.85mg」だという。
11月発行の科学誌サイエンスで発表した。
この物質は現在「メタリックマイクロラティス」と呼ばれており、中空の管が格子状に接続されている。
組成の99.99%は空気で、残りはニッケル合金だ。
比重は、断熱などの目的で使われる押出発泡ポリスチレンフォームの100分の1。
また、力がかかっても元の形に戻るという。
素材を開発したHRLラボラトリーズはゼネラルモーターズとボーイングが出資する有限責任会社で、メタリックマイクロラティスは米国防総省の国防高等研究計画局(DARPA)向けに開発したもの。
将来的にはバッテリー電極や車体、航空機の機体、身体防護部材などの素材として活用できる可能性があるという。
これまで世界最軽量とされていたエアロゲル(NASA開発)の比重は1立方センチあたり「3mg」で、HRLラボラトリーズは現在ギネスワールドレコーズに記録として申請中だ。
認められれば世界最軽量素材として記録される。
』
_
2011年11月28日月曜日
「退職した夫に対する症候群」:洗濯機の使い方から教育
_
● 朝鮮日報より
『
朝鮮日報 記事入力 : 2011/11/27 09:56
http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2011/11/27/2011112700102.html
日本では退職した夫に洗濯機の使い方から教育
夫の退職後も幸せに暮らすには
「厳しい社会生活から引退して無力感に苦しむ“引退症候群”に陥らないためには、
仕事、
ボランティア、
趣味
の中で最低でも一つに取り組む必要がある」
などというアドバイスをよく耳にする。
しかし、退職した夫が無力感から脱却したからといって、老後の夫婦関係が円満になるという保証はない。
妻も「退職した夫に対する症候群」に悩まされるからだ。
「定年退職後40年」といわれる夫婦生活で、まず夫は家庭という枠組みに改めて入るという新米の心構えを持ち、ささいな仕事もいとわず、自ら変わろうとする意志が必要だという。
これは、専門家の間で一致する見方だ。
例えば昼食は自分で準備して食べ、簡単な家事は分担して行うことからスタートする必要があるということだ。
韓国以上に高齢化が進む日本では
「定年退職した夫向けの教育」
が幅広く行われている。
大韓家庭法律福祉相談院のヤン・ジョンジャ院長は
「洗濯機の使い方や電子レンジの使い方から始まり、
退職後に家族と幸せに暮らすための方法を教える教育が必要だろう」
などと指摘する。
子育てにばかり熱中し、夫婦間の絆や愛情を深める努力をおろそかにしてきたためか、韓国社会では「退職した夫に対する症候群」が非常に深刻だ。
この問題について、竜仁精神病院のパク・サンドク医師は
「退職した高齢夫婦でも、互いの絆を築くために改めて努力すれば、いくらでも円満な夫婦生活を送ることができるし、これらの症候群を克服することもできる」
と話す。
高麗大学心理学科の成瓔信(ソン・ヨンシン)教授は
「家庭内で夫のための空間を準備する必要がある」
と指摘した上で
「一般的な家庭では、妻が支配している奥の間や台所、そして子ども部屋を除けば、夫がいられるのはリビングくらいしかない。
夫が外からやって来た見物人のように家の中でうろうろせず、家庭に溶け込むには、
家庭の空間を改めて見直す必要があるだろう」
と話した。
』
『
朝鮮日報 記事入力 : 2011/11/27 09:46
http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2011/11/27/2011112700101.html
何もしない夫に妻の不満爆発、熟年夫婦の危機
毎日居間でゴロゴロしている、一日中パジャマ姿で妻の電話の会話に耳をそばだてる、どこにでもついて来ようとする。毎日三食きっちり準備しないといけない…。
定年を迎え、自宅でほとんどの時間を過ごす夫をめぐるエピソードは、急速に高齢化が進む韓国社会では、笑ってばかりもいられない深刻な問題となっている。
韓国保健社会研究院が16日に発表した「少子高齢化社会の国民意識調査」によると、
女性の71.8%が「年老いた夫の面倒を見るのが大変だ」と答えた。
同じ質問に男性の66.4%も同意した。
韓国の男性自らが
「年を取れば妻にとって迷惑な存在になる」
と認めた形だ。
■高齢化がもたらした試練
それでもこのような調査結果に男性はショックを受け、怒りを覚える。
「これまでずっと苦労し、家族の生計を支えてきたのに、引退後に稼ぎがなくなると、妻に見下されるようになった」
と嘆く声もある。
大韓家庭法律福祉相談院によると、過去1年間に相談を求めてきた男性の44%が60代以上の高齢者だった。
夫婦間の対立や離婚問題で悩むケースが大半で、結婚25年以上の男性相談者が昨年に比べ25%増えたという。
このような現象は30年前には考えられないことだった。
1980年には韓国の国民の平均寿命は65.7歳で、安定した職場で65歳の定年まで勤め続ける時代だった。
定年後に夫婦が共に暮らす期間は、長くても10年を超えることはまれだった。
しかし近年、高齢化が進み、「寿命100歳時代」が目前に迫っている。
50歳前後で早期退職した場合、定年後の夫婦生活は30-40年の長期にわたる。
このため、高齢夫婦間の「平和的共存」「トラブル管理」が非常に重要な問題として浮上している。
■適応できない男性
専門家はこうした現象について、どちらか一方が悪いのではなく、定年後30-40年を共に暮らす夫婦が、適応法を知らないことが原因だと指摘する。
高麗大の成瓔信(ソン・ヨンシン)教授(心理学)は
「年老いた夫が負担になる」
という表現は、『嫌だ』とか『憎い』という意味ではなく、『困る』という意味で、『目が覚めると会社に出勤し、夜中に帰宅していた夫が突然24時間ずっと家にいるようになって、
何をどうすればよいのか分からない
ことが困る』ということだ」と説明する。
成教授は
「妻は引退した夫の相手をしなければならない上、昼食、夕食まで準備し、気を使わなければなくなる。
さらには、定年で落ち込んだ夫の気持ちも慰めなければならない。
こうした状況で困らない方がおかしい」
と指摘した。
定年を迎えた夫も戸惑っている。経済発展の主役として社会の第一線で働いてきたものの、一人では何もできず、家事といえば、スプーンがどこにあるのかさえも知らなかったからだ。
■英国の男性を手本にせよ
韓国の女性が特にわがままで悪妻になりやすいのだろうか。
チョ・ジュウン女性・家族政策担当立法調査官は
「夫の世話を女性の役割としてきた韓国社会の慢性的な性別分業が問題の本質だ」
と分析した。
韓国の男性は定年後、自宅でほとんどの時間を過ごしているが、家事をほとんどしない。
韓国の65歳以上の男性による家事労働時間は1時間1分で、米国(1 時間49分)、英国(2時間48分)に比べはるかに短い。
特に妻が炊事に毎日1時間43分をかけるのに対し、夫は17分にすぎない。
宋多永(ソン・ダヨン)仁川大教授(社会福祉学)は
「時がたてばたつほど、家父長的な権威は薄れ、夫婦間の対等な関係が必要だが、ある一方の犠牲に基づく夫婦関係を維持することは難しい」
と指摘した。
その結果として、熟年離婚も増えている。
65歳以上の女性の離婚件数は、1995年には138件にすぎなかったが、昨年には1734件に増えた。
自活する能力がないのに、家父長的な権威を振りかざす夫は法廷でも断罪される。
昨年11月に裁判所は夫(80)から6年にわたり、生活上の細かい注意点を書いたメモを受け取り指示されていた妻(76)の離婚請求を認めた。
夫は
「タラは生じゃなく干しダラに、サワラはサンマに変えること」
「豆腐は高いから、チゲ(鍋料理)には3-4個しか入れるな」
などと妻に細かく指図していた。
■両性の平等がカギ
ソウル市で夫婦2人暮らしの高齢者は、昨年現在で26万1399人に達し、高齢者全体の28.1%を占めた。
ソウルの高齢者世帯の3分の1が夫婦二人で暮らしていることになる。
保健社会研究院のイ・サムシク少子高齢化社会研究室長は
「子どもの数が少ない高齢化社会では、両性平等が求められる。
家族トラブルの解決は夫婦間の公平から始まる」
と話す。
また、高齢者の世話を家族、特に高齢女性だけに任せるのではなく、社会的な支援の拡充が求められる。
宋多永教授は
「高齢者ヘルパーバウチャー事業や、高齢者長期療養保険制度などをさらに発展させ、整備していく必要がある」
と訴えた。
』
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● 朝鮮日報より
『
朝鮮日報 記事入力 : 2011/11/27 09:56
http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2011/11/27/2011112700102.html
日本では退職した夫に洗濯機の使い方から教育
夫の退職後も幸せに暮らすには
「厳しい社会生活から引退して無力感に苦しむ“引退症候群”に陥らないためには、
仕事、
ボランティア、
趣味
の中で最低でも一つに取り組む必要がある」
などというアドバイスをよく耳にする。
しかし、退職した夫が無力感から脱却したからといって、老後の夫婦関係が円満になるという保証はない。
妻も「退職した夫に対する症候群」に悩まされるからだ。
「定年退職後40年」といわれる夫婦生活で、まず夫は家庭という枠組みに改めて入るという新米の心構えを持ち、ささいな仕事もいとわず、自ら変わろうとする意志が必要だという。
これは、専門家の間で一致する見方だ。
例えば昼食は自分で準備して食べ、簡単な家事は分担して行うことからスタートする必要があるということだ。
韓国以上に高齢化が進む日本では
「定年退職した夫向けの教育」
が幅広く行われている。
大韓家庭法律福祉相談院のヤン・ジョンジャ院長は
「洗濯機の使い方や電子レンジの使い方から始まり、
退職後に家族と幸せに暮らすための方法を教える教育が必要だろう」
などと指摘する。
子育てにばかり熱中し、夫婦間の絆や愛情を深める努力をおろそかにしてきたためか、韓国社会では「退職した夫に対する症候群」が非常に深刻だ。
この問題について、竜仁精神病院のパク・サンドク医師は
「退職した高齢夫婦でも、互いの絆を築くために改めて努力すれば、いくらでも円満な夫婦生活を送ることができるし、これらの症候群を克服することもできる」
と話す。
高麗大学心理学科の成瓔信(ソン・ヨンシン)教授は
「家庭内で夫のための空間を準備する必要がある」
と指摘した上で
「一般的な家庭では、妻が支配している奥の間や台所、そして子ども部屋を除けば、夫がいられるのはリビングくらいしかない。
夫が外からやって来た見物人のように家の中でうろうろせず、家庭に溶け込むには、
家庭の空間を改めて見直す必要があるだろう」
と話した。
』
『
朝鮮日報 記事入力 : 2011/11/27 09:46
http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2011/11/27/2011112700101.html
何もしない夫に妻の不満爆発、熟年夫婦の危機
毎日居間でゴロゴロしている、一日中パジャマ姿で妻の電話の会話に耳をそばだてる、どこにでもついて来ようとする。毎日三食きっちり準備しないといけない…。
定年を迎え、自宅でほとんどの時間を過ごす夫をめぐるエピソードは、急速に高齢化が進む韓国社会では、笑ってばかりもいられない深刻な問題となっている。
韓国保健社会研究院が16日に発表した「少子高齢化社会の国民意識調査」によると、
女性の71.8%が「年老いた夫の面倒を見るのが大変だ」と答えた。
同じ質問に男性の66.4%も同意した。
韓国の男性自らが
「年を取れば妻にとって迷惑な存在になる」
と認めた形だ。
■高齢化がもたらした試練
それでもこのような調査結果に男性はショックを受け、怒りを覚える。
「これまでずっと苦労し、家族の生計を支えてきたのに、引退後に稼ぎがなくなると、妻に見下されるようになった」
と嘆く声もある。
大韓家庭法律福祉相談院によると、過去1年間に相談を求めてきた男性の44%が60代以上の高齢者だった。
夫婦間の対立や離婚問題で悩むケースが大半で、結婚25年以上の男性相談者が昨年に比べ25%増えたという。
このような現象は30年前には考えられないことだった。
1980年には韓国の国民の平均寿命は65.7歳で、安定した職場で65歳の定年まで勤め続ける時代だった。
定年後に夫婦が共に暮らす期間は、長くても10年を超えることはまれだった。
しかし近年、高齢化が進み、「寿命100歳時代」が目前に迫っている。
50歳前後で早期退職した場合、定年後の夫婦生活は30-40年の長期にわたる。
このため、高齢夫婦間の「平和的共存」「トラブル管理」が非常に重要な問題として浮上している。
■適応できない男性
専門家はこうした現象について、どちらか一方が悪いのではなく、定年後30-40年を共に暮らす夫婦が、適応法を知らないことが原因だと指摘する。
高麗大の成瓔信(ソン・ヨンシン)教授(心理学)は
「年老いた夫が負担になる」
という表現は、『嫌だ』とか『憎い』という意味ではなく、『困る』という意味で、『目が覚めると会社に出勤し、夜中に帰宅していた夫が突然24時間ずっと家にいるようになって、
何をどうすればよいのか分からない
ことが困る』ということだ」と説明する。
成教授は
「妻は引退した夫の相手をしなければならない上、昼食、夕食まで準備し、気を使わなければなくなる。
さらには、定年で落ち込んだ夫の気持ちも慰めなければならない。
こうした状況で困らない方がおかしい」
と指摘した。
定年を迎えた夫も戸惑っている。経済発展の主役として社会の第一線で働いてきたものの、一人では何もできず、家事といえば、スプーンがどこにあるのかさえも知らなかったからだ。
■英国の男性を手本にせよ
韓国の女性が特にわがままで悪妻になりやすいのだろうか。
チョ・ジュウン女性・家族政策担当立法調査官は
「夫の世話を女性の役割としてきた韓国社会の慢性的な性別分業が問題の本質だ」
と分析した。
韓国の男性は定年後、自宅でほとんどの時間を過ごしているが、家事をほとんどしない。
韓国の65歳以上の男性による家事労働時間は1時間1分で、米国(1 時間49分)、英国(2時間48分)に比べはるかに短い。
特に妻が炊事に毎日1時間43分をかけるのに対し、夫は17分にすぎない。
宋多永(ソン・ダヨン)仁川大教授(社会福祉学)は
「時がたてばたつほど、家父長的な権威は薄れ、夫婦間の対等な関係が必要だが、ある一方の犠牲に基づく夫婦関係を維持することは難しい」
と指摘した。
その結果として、熟年離婚も増えている。
65歳以上の女性の離婚件数は、1995年には138件にすぎなかったが、昨年には1734件に増えた。
自活する能力がないのに、家父長的な権威を振りかざす夫は法廷でも断罪される。
昨年11月に裁判所は夫(80)から6年にわたり、生活上の細かい注意点を書いたメモを受け取り指示されていた妻(76)の離婚請求を認めた。
夫は
「タラは生じゃなく干しダラに、サワラはサンマに変えること」
「豆腐は高いから、チゲ(鍋料理)には3-4個しか入れるな」
などと妻に細かく指図していた。
■両性の平等がカギ
ソウル市で夫婦2人暮らしの高齢者は、昨年現在で26万1399人に達し、高齢者全体の28.1%を占めた。
ソウルの高齢者世帯の3分の1が夫婦二人で暮らしていることになる。
保健社会研究院のイ・サムシク少子高齢化社会研究室長は
「子どもの数が少ない高齢化社会では、両性平等が求められる。
家族トラブルの解決は夫婦間の公平から始まる」
と話す。
また、高齢者の世話を家族、特に高齢女性だけに任せるのではなく、社会的な支援の拡充が求められる。
宋多永教授は
「高齢者ヘルパーバウチャー事業や、高齢者長期療養保険制度などをさらに発展させ、整備していく必要がある」
と訴えた。
』
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2011年11月26日土曜日
「ボルト」:リチュウム電池の発火
_
● GM「ボルト」
『
jiji.com 2011/11/26-10:48
http://www.jiji.com/jc/c?g=int&k=2011112600122&google_editors_picks=true
衝突試験で電池発火=GM「ボルト」正式調査
【ニューヨーク時事】米運輸省傘下の道路交通安全局(NHTSA)は25日、米自動車大手ゼネラル・モーターズ(GM)の電気自動車(EV)「ボルト」に搭載されているリチウムイオン電池が発火する恐れがある問題について、改めて衝突試験を行った結果、発火が確認されたと発表した。
この問題の正式調査に乗り出す。
5月にも衝突試験を行っているが、その際は試験後約3週間が経過してから火災が発生していた。
NHTSAは先週、改めて3台のボルトを使って試験を実施。
その結果、衝突後に1台の電池から火災が発生した。
別の1台の電池からは煙と火花が確認できたという。
』
『
Bloomberg.com.jp 更新日時: 2011/11/26 09:54 JST
http://www.bloomberg.co.jp/apps/news?pid=90920008&sid=aF0sNppusKIE
米運輸省:GM「ボルト」を調査へ、リチウムイオン電池発火で
11月26日(ブルームバーグ):米運輸省道路交通安全局(NHTSA)は25日、米自動車メーカー、ゼネラル・モーターズ(GM)の「シボレー・ボルト」の安全性調査を実施すると発表した。
韓国LGケムが供給するボルトのリチウムイオン電池が衝突試験の後に発火したことを受けた措置。
NHTSAの発表資料によると、ボルトは、5月12日の側面衝突試験の3週間後に発火。
先週行った3回の追加試験でもボルトのバッテリーパックは損傷を受け、2回は発火に至ったという。
』
リチュウム電池というのは扱いにくいシロモノ。
Wikiprdiaより
『
特徴
* 高電圧が得られる
* マンガン乾電池の約10倍と電力容量が大きい
* 長寿命
* 軽い
* 放電末期まで電圧降下が少ない
* 低温でも使用可能
* 大電流放電には向かない
』
これを電気自動車に使うとき、メーカーは自動車にあわせて改良修正を加えている。
『
ELECTRO TO AUTO FORUM
http://e2a.jp/review/090918.shtml
EV量販の生命線は高性能リチウムイオン電池の確保
EVの価格と航続距離を決めるカギとなるのは、主に二次電池である。
三菱自動車のEV「i-MiEV」の車両価格は約460万円。
このうち、おおよそ200万~300万円はリチウムイオン電池のコストであるといわれている。
i-MiEVのリチウムイオン電池は、重量は約200kg、これを床下一面に敷き詰める。これで、i-MiEVを160km走らせることができる。
EVの航続距離を伸ばすためには、重量やスペースの制約の中でどれだけのエネルギーを詰め込むことができるか、電池の性能向上によるところが大きい。
EVの性能を大きく左右する二次電池について、
自動車メーカーの選択は大きく2つ
に分かれる。
一つは電池メーカーとの共同開発、
もう一つは電池メーカーとの合弁会社の設立である。
日産の選択は後者である。
同社は、2007年4月にNECと自動車用リチウムイオン電池の合弁会社「オートモーティブエナジーサプライ」を設立。
日産は同社に51%を出資する。
オートモーティブエナジーサプライは、富士重工のEV「スバルプラグインステラ」にリチウムイオン電池を供給するなど、着実に実績を積み上げている。
日産のカルロス・ゴーン社長兼CEOは、
「EVを量販車として、今後何十万台、何百万台と量産するには、電池を他社に依頼するのではなく、自ら手掛けなければならない」
と語る。
』
電気自動車のコストの半分はリチュウム電池だという。
よってメーカーは様々な対応をしている。
それに対してGMは何らの手を打たず、ただ安いというだけのメリットだけで韓国LGケムのバッテリーを「ボルト」の電池に採用したらしい。
『
jiji.com (2012/01/06-06:54)
http://www.jiji.com/jc/c?g=int_30&k=2012010600077
米GMボルトを自主回収=電池発火の恐れ
-「再生の象徴」で痛手
【ニューヨーク時事】米自動車大手ゼネラル・モーターズ(GM)は5日、搭載されているリチウムイオン電池が発火する恐れがあるとして、米国で販売した電気自動車(EV)「シボレー・ボルト」を自主的に回収し、安全対策を行うと発表した。
「顧客満足度を高めるための措置」
で、リコール(回収・無償修理)ではないとしている。
ボルトは、出遅れていた環境対応技術で挽回するため、2010年末に投入したGMの再生の象徴。
昨年末までに約8000台を販売した。
ボルトの安全問題は、09年の経営破綻から順調な業績回復を遂げた同社のイメージに悪影響を及ぼす恐れもある。
』
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● GM「ボルト」
『
jiji.com 2011/11/26-10:48
http://www.jiji.com/jc/c?g=int&k=2011112600122&google_editors_picks=true
衝突試験で電池発火=GM「ボルト」正式調査
【ニューヨーク時事】米運輸省傘下の道路交通安全局(NHTSA)は25日、米自動車大手ゼネラル・モーターズ(GM)の電気自動車(EV)「ボルト」に搭載されているリチウムイオン電池が発火する恐れがある問題について、改めて衝突試験を行った結果、発火が確認されたと発表した。
この問題の正式調査に乗り出す。
5月にも衝突試験を行っているが、その際は試験後約3週間が経過してから火災が発生していた。
NHTSAは先週、改めて3台のボルトを使って試験を実施。
その結果、衝突後に1台の電池から火災が発生した。
別の1台の電池からは煙と火花が確認できたという。
』
『
Bloomberg.com.jp 更新日時: 2011/11/26 09:54 JST
http://www.bloomberg.co.jp/apps/news?pid=90920008&sid=aF0sNppusKIE
米運輸省:GM「ボルト」を調査へ、リチウムイオン電池発火で
11月26日(ブルームバーグ):米運輸省道路交通安全局(NHTSA)は25日、米自動車メーカー、ゼネラル・モーターズ(GM)の「シボレー・ボルト」の安全性調査を実施すると発表した。
韓国LGケムが供給するボルトのリチウムイオン電池が衝突試験の後に発火したことを受けた措置。
NHTSAの発表資料によると、ボルトは、5月12日の側面衝突試験の3週間後に発火。
先週行った3回の追加試験でもボルトのバッテリーパックは損傷を受け、2回は発火に至ったという。
』
リチュウム電池というのは扱いにくいシロモノ。
Wikiprdiaより
『
特徴
* 高電圧が得られる
* マンガン乾電池の約10倍と電力容量が大きい
* 長寿命
* 軽い
* 放電末期まで電圧降下が少ない
* 低温でも使用可能
* 大電流放電には向かない
』
これを電気自動車に使うとき、メーカーは自動車にあわせて改良修正を加えている。
『
ELECTRO TO AUTO FORUM
http://e2a.jp/review/090918.shtml
EV量販の生命線は高性能リチウムイオン電池の確保
EVの価格と航続距離を決めるカギとなるのは、主に二次電池である。
三菱自動車のEV「i-MiEV」の車両価格は約460万円。
このうち、おおよそ200万~300万円はリチウムイオン電池のコストであるといわれている。
i-MiEVのリチウムイオン電池は、重量は約200kg、これを床下一面に敷き詰める。これで、i-MiEVを160km走らせることができる。
EVの航続距離を伸ばすためには、重量やスペースの制約の中でどれだけのエネルギーを詰め込むことができるか、電池の性能向上によるところが大きい。
EVの性能を大きく左右する二次電池について、
自動車メーカーの選択は大きく2つ
に分かれる。
一つは電池メーカーとの共同開発、
もう一つは電池メーカーとの合弁会社の設立である。
日産の選択は後者である。
同社は、2007年4月にNECと自動車用リチウムイオン電池の合弁会社「オートモーティブエナジーサプライ」を設立。
日産は同社に51%を出資する。
オートモーティブエナジーサプライは、富士重工のEV「スバルプラグインステラ」にリチウムイオン電池を供給するなど、着実に実績を積み上げている。
日産のカルロス・ゴーン社長兼CEOは、
「EVを量販車として、今後何十万台、何百万台と量産するには、電池を他社に依頼するのではなく、自ら手掛けなければならない」
と語る。
』
電気自動車のコストの半分はリチュウム電池だという。
よってメーカーは様々な対応をしている。
それに対してGMは何らの手を打たず、ただ安いというだけのメリットだけで韓国LGケムのバッテリーを「ボルト」の電池に採用したらしい。
『
jiji.com (2012/01/06-06:54)
http://www.jiji.com/jc/c?g=int_30&k=2012010600077
米GMボルトを自主回収=電池発火の恐れ
-「再生の象徴」で痛手
【ニューヨーク時事】米自動車大手ゼネラル・モーターズ(GM)は5日、搭載されているリチウムイオン電池が発火する恐れがあるとして、米国で販売した電気自動車(EV)「シボレー・ボルト」を自主的に回収し、安全対策を行うと発表した。
「顧客満足度を高めるための措置」
で、リコール(回収・無償修理)ではないとしている。
ボルトは、出遅れていた環境対応技術で挽回するため、2010年末に投入したGMの再生の象徴。
昨年末までに約8000台を販売した。
ボルトの安全問題は、09年の経営破綻から順調な業績回復を遂げた同社のイメージに悪影響を及ぼす恐れもある。
』
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テラヘルツ帯無線通信に成功
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● テラヘルツ帯無線通信器
『
サーチナニュース 2011/11/26(土) 16:16
http://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2011&d=1126&f=it_1126_005.shtml
世界初、小型半導体素子を用いてのテラヘルツ帯無線通信に成功
光の直進性と電波の透過性をあわせもつテラヘルツ波は、光と電波の中間領域(周波数100GHzから10THz)にあたる電磁波の一分類で、それを発生及び検出する技術が非常に難しく、これまで未開拓電磁波領域と呼ばれていた。
しかし近年は、技術の進展により徐々に開発が進み、高速無線通信やセキュリティ用途など、さまざまな分野への応用が期待されているようだ。
現在、周波数275GHzまでの帯域は電波として割り当てが決められており、ミリ波を使用した無線通信の帯域幅はわずか7GHzと狭く、単純な変調では数Gbps程度の伝送速度が限界だった。
限られた帯域の中でデータ伝送速度を高めようとすると、より複雑な変調方式を使う必要があり、消費電力の増加にもつながっていたという。
一方、テラヘルツ波を含む275GHz以上の領域では周波数割り当てが決められていないため、より広い帯域を確保することが可能で、消費電力を増やすことなく、単純な変調方式でデータ伝送を高速化することができる。
ただ、現在テラヘルツ帯で使える発生装置や検出装置(例えば分光・分析装置で利用されている)は大型かつ高価であり、民生分野での実用化に向けて小型で簡便なテラヘルツ帯デバイスが求められていた。
そのような中、半導体メーカーのローム と大阪大学の研究グループは、共鳴トンネルダイオードによる発振素子と、検出素子を用いることで、小型デバイスでの300GHz高速無線通信(1.5Gbps)に成功した。
今回開発された技術は、半導体基板上に放射効率、指向性を改善したアンテナ構造を集積化することにより、素子の小型化(1.5mm×3.0mm)に成功。
今回用いた素子は、素子にかける電圧によって発振素子(周波数300GHz)として動作する領域と、検出素子として動作する領域があり、発振素子としては電圧をかけるだけで発振が得られ、検出素子としては従来のテラヘルツ帯検出器に比べて4倍の高い感度を実現している。
これに加え、共鳴トンネルダイオードに最適な変調・復調システムを独自に構築することにより、データ伝送の高速化(1.5Gbps)を実現。非圧縮でのハイビジョン映像の無線伝送にも成功している。
こうした小型半導体素子を用いたテラヘルツ無線通信は世界初となる。将来的には30Gbps程度の超高速伝送も可能。
さらに、1 つのチップが発振素子と検出素子の両方の役割を果たすことが出来るため、素子間での双方向通信も可能となっている。
現在、テレビもフルハイビジョン(HD)の4倍の画像解像度を持つ「4K」家庭向けテレビや映写機が相次いで開発されている。
しかし、このようにテレビ画像の高精細化が進むことにより、データ容量も膨大になり、超高速での無線通信技術が強く求められているのが現状だった。
こうした大容量データをサーバから携帯端末などに伝送する場合、一般的な100Mbpsのイーサネットで10分かかっていたデータ容量のものでも、同技術(1.5Gbps)を用いれば約40秒で伝送でき、将来的にはわずか数秒に短縮することも可能となる。
また、テラヘルツ波は紙や衣服を透過し、金属のみを反射するという特性を持っており、郵便物の危険物検査や空港のセキュリティチェック、医薬品の品質検査など、幅広い分野への応用も期待されている。同技術は実用化への大きな課題であった小型化や消費電力の低減にも大きく貢献しており、いち早い実用化に向け、今後もさらに共同研究を推し進めていく。
』
_
● テラヘルツ帯無線通信器
『
サーチナニュース 2011/11/26(土) 16:16
http://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2011&d=1126&f=it_1126_005.shtml
世界初、小型半導体素子を用いてのテラヘルツ帯無線通信に成功
光の直進性と電波の透過性をあわせもつテラヘルツ波は、光と電波の中間領域(周波数100GHzから10THz)にあたる電磁波の一分類で、それを発生及び検出する技術が非常に難しく、これまで未開拓電磁波領域と呼ばれていた。
しかし近年は、技術の進展により徐々に開発が進み、高速無線通信やセキュリティ用途など、さまざまな分野への応用が期待されているようだ。
現在、周波数275GHzまでの帯域は電波として割り当てが決められており、ミリ波を使用した無線通信の帯域幅はわずか7GHzと狭く、単純な変調では数Gbps程度の伝送速度が限界だった。
限られた帯域の中でデータ伝送速度を高めようとすると、より複雑な変調方式を使う必要があり、消費電力の増加にもつながっていたという。
一方、テラヘルツ波を含む275GHz以上の領域では周波数割り当てが決められていないため、より広い帯域を確保することが可能で、消費電力を増やすことなく、単純な変調方式でデータ伝送を高速化することができる。
ただ、現在テラヘルツ帯で使える発生装置や検出装置(例えば分光・分析装置で利用されている)は大型かつ高価であり、民生分野での実用化に向けて小型で簡便なテラヘルツ帯デバイスが求められていた。
そのような中、半導体メーカーのローム と大阪大学の研究グループは、共鳴トンネルダイオードによる発振素子と、検出素子を用いることで、小型デバイスでの300GHz高速無線通信(1.5Gbps)に成功した。
今回開発された技術は、半導体基板上に放射効率、指向性を改善したアンテナ構造を集積化することにより、素子の小型化(1.5mm×3.0mm)に成功。
今回用いた素子は、素子にかける電圧によって発振素子(周波数300GHz)として動作する領域と、検出素子として動作する領域があり、発振素子としては電圧をかけるだけで発振が得られ、検出素子としては従来のテラヘルツ帯検出器に比べて4倍の高い感度を実現している。
これに加え、共鳴トンネルダイオードに最適な変調・復調システムを独自に構築することにより、データ伝送の高速化(1.5Gbps)を実現。非圧縮でのハイビジョン映像の無線伝送にも成功している。
こうした小型半導体素子を用いたテラヘルツ無線通信は世界初となる。将来的には30Gbps程度の超高速伝送も可能。
さらに、1 つのチップが発振素子と検出素子の両方の役割を果たすことが出来るため、素子間での双方向通信も可能となっている。
現在、テレビもフルハイビジョン(HD)の4倍の画像解像度を持つ「4K」家庭向けテレビや映写機が相次いで開発されている。
しかし、このようにテレビ画像の高精細化が進むことにより、データ容量も膨大になり、超高速での無線通信技術が強く求められているのが現状だった。
こうした大容量データをサーバから携帯端末などに伝送する場合、一般的な100Mbpsのイーサネットで10分かかっていたデータ容量のものでも、同技術(1.5Gbps)を用いれば約40秒で伝送でき、将来的にはわずか数秒に短縮することも可能となる。
また、テラヘルツ波は紙や衣服を透過し、金属のみを反射するという特性を持っており、郵便物の危険物検査や空港のセキュリティチェック、医薬品の品質検査など、幅広い分野への応用も期待されている。同技術は実用化への大きな課題であった小型化や消費電力の低減にも大きく貢献しており、いち早い実用化に向け、今後もさらに共同研究を推し進めていく。
』
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2011年11月24日木曜日
中国のツイッター(ミニブログ)
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● 中国人にきく:ミニブログを解説しているか
『
サーチナニュース 2011/11/24(木) 09:06
http://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2011&d=1124&f=national_1124_024.shtml
深く広く浸透する中国版ツイッター 脅威の開設率とその傾向とは?
中国人を対象に行った「ネットメディア」に関するインターネット調査で、
「あなたはブログ、またはミニブログを開設していますか」
と質問したところ、
「両方とも開設している」と回答した人が半数以上を占めた。
回答者数3000人。
調査はサーチナ総合研究所(上海サーチナ)が2011年10月に実施。
◆「あなたはブログ、またはミニブログを開設していますか」との質問に対する回答状況は以下の通り。(単数回答)
(1)ブログだけ開設している……8.6%
(2)ミニブログだけ開設している……26.1%
(3)両方とも開設している……52.7%
(4)どちらも開設していない……12.6%
「ブログだけ」が1割に満たないのに対し、「ミニブログだけ」は4人に1人に達しており、ミニブログの浸透力の大きさが浮かび上がった。
「ミニブログだけ」と「両方とも」をあわせると、ネットユーザーの8割近くがミニブログを利用していることが分かった。
「ミニブログだけ」または「両方とも」と回答した人の割合を世代別に集計すると、19歳以下(81.8%)、20代(84.6%)、30代(72.9%)、40代(70%)、50代(57.8%)となり、10代―20代の世代で、特に利用率が高かった。
一方、50代では「ブログだけ」と回答した人の割合が14.4%と他の世代より高く、ブログだけの利用者に限ると中高年の方が若者より比率が高かった。
』
『
サーチナニュース 2011/11/22(火) 10:36
http://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2011&d=1122&f=national_1122_054.shtml
新聞やTVより「中国版ツイッター」を情報源として信頼する人は15%-中国
中国人を対象に行った「ネットメディア」に関するインターネット調査で、
「あなたが情報源としていちばん信頼している媒体は何ですか」
と質問したところ、4割以上が「テレビ」と回答した。
「インターネット上のブログやミニブログ」と回答した人は約15%だった。
回答者数3000人。
調査はサーチナ総合研究所(上海サーチナ)が2011年10月に実施。
◆「あなたが情報源としていちばん信頼している媒体は何ですか」との質問に対する回答状況は以下の通り。(単数回答)
(1)テレビ……43.1%
(2)ラジオ……2.2%
(3)新聞や雑誌……12.9%
(4)インターネット上の新聞社のウェブサイト……20.4%
(5)インターネット上のブログやミニブログ……14.8%
(6)海外のウェブサイト……1.7%
(7)そのほか……4.9%
「インターネット上のブログやミニブログ」の約15%という数字は一見少ないようだが、「いちばん信頼している媒体」として挙げている数字として考えれば、かなりのものと言えるだろう。
地域別でもっとも数値の高かった「北京市」では、18.3%が「ブログやミニブログ」を最も信頼できると答えた。
「インターネット上のブログやミニブログ」と回答した人の割合を世代別で見ると、19歳以下が18.2%ともっとも高く、「新聞や雑誌(19.2%)」に匹敵するポイントだった。
20歳以上は年代があがるにつれて減少していき、50歳以上では7.8%に留まった。
』
『
サーチナニュース 2011/11/18(金) 12:09
http://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2011&d=1118&f=column_1118_012.shtml
多様化する中国メディア(1)身近な情報と信頼できる情報の狭間で
(1)変わりゆく中国メディア
中国のメディアが目まぐるしい変化を遂げている。
テレビや新聞など、旧来のメディアだけでなく、消費者自身が情報を発信できるようになったことで、情報の経路も拡大し、解釈の多様化を生んだ。
ひとつの契機となったのが、ブログ(博客)や中国版ツイッター「微博(ウェイボー/ミニブログ)」の急速な普及だ。
特に、米国生まれの「ツイッター」を中国市場から排除し、中国国内を中心に「産業育成」を進めた結果、ウェイボーは2億人を超えるユーザーを獲得するに至った。
今やウェイボーは日本でも多くの著名人がサイトを開設し、大量の中国人フォロワーを得ている。
こうした潮流は旧来のメディアにも影響を及ぼしている。
ただし、ネットメディアの排斥ではなく、融合の道を選んだ。
例えば一部の新聞には「今日のブログ」として、専用の欄が設けられており、ネットユーザーの声を顔写真付きで掲載している。
また、テレビでは「視聴者からのお便り」がウェイボーで紹介されることも多くなった(司会者による読み上げもあるが、番組の公式サイトに対するツイートをテロップ型で画面下に流す形式が多い)。
電話やメール、FAXとは異なり、ネット上で誰でも閲覧できる情報なので、透明性はある程度確保されていると言えるだろう。
このように、新旧のメディアが互いに浸透しつつあるのが、昨今の中国メディアの現状だ。
(2)メディアの頻度と信頼度
それでは、メディアの多様化が進むなか、中国の一般消費者は何を主要な情報源と見なしているのだろうか。
サーチナ総合研究所(上海サーチナ)は2011年10月、中国全土3000人を対象にインターネット調査を実施。
「普段、主にどのような媒体から情報を得ていますか(複数回答)」
という設問に対し、
「テレビ」と回答した人が最も多く(75.5%)、「新聞社のウェブサイト」が61.6%、これに「ブログやミニブログ(48.3%)」、「新聞や雑誌(46.7%)」と続いている。
テレビは依然として主要な情報源になっているが、ネットへの依存度も高く、数字上では新聞や雑誌といった既存の紙メディアを越えている。
実際、街角で見かける小さな新聞販売店は飲料やスナック売り場に衣替えするケースも珍しくなく、新聞を売る売店は軒並み減少している。
一方、「メディアに対する信頼」という観点からは、やや異なった視点が現れる。
上記に続き、
「いちばん信頼している媒体は何ですか」
と聞いたところ、最も高い「テレビ」で43.1%、「新聞社のウェブサイト」が20.4%、「ブログやミニブログ」が14.8%と続いた。
「新聞や雑誌」については12.9%となっており、テレビと合わせるとほぼ50%、つまり半数は既存のメディア、残る半数はネットメディアに対する信頼を深めているということになる。
もっとも、紙媒体である新聞はネットメディアにも力を入れており、いわゆる官対民の区別という図式ではない。
あくまでもメディアの形態と、そこから産出される情報への信頼性という意味において、である。
(3)双方向性へ向かう中国メディア
中国ではネットメディアの急速な普及によって、さまざまな変革が始まった。
これまでの、一方向的な解釈としての「官製情報」は、ネットメディアなどの出現によって批判にさらされた。
ブログやウェイボーといった個人レベルの情報発信ツールの出現も大きな要素になっており、時として現実的な行動を促す役割を果たした。
いまや、地方政府なども「網民(ネットユーザー)と語る会」を開催するほど、「姿無き声」の存在感は高まるばかりだ。
最近になって中国当局は、ネット言論を引き締める姿勢を見せているが、巨大化した中国のネットメディアの統制は簡単ではないだろう。
むしろ、中国のメディアは今後、ますますリアルとネットのあいだで相互に参照、言及しあうような形式を採っていくことが予想される。
形式的かもしれないが、信頼のための手続きとして超えなくてはならない壁になるだろう。
現実的な社会の発展では、近年ますます政策に対する住民参加、つまり「参与性(参加型)」の重要さが各方面で説かれているが、いまや「ネットからの参加型」が中国のメディアを揺り動かしているのだ。
』
『
サーチナニュース 2011/11/15(火) 09:15
http://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2011&d=1115&f=national_1115_017.shtml&pt=large
中国ネットユーザーの5割が「中国版ツイッター」を情報源に、若い世代で顕著
中国人を対象に行った「ネットメディア」に関するインターネット調査で、
「あなたは普段、主にどのような媒体から情報を得ていますか」
と質問したところ、約半数の回答者が「インターネット上のブログやミニブログ」と答えた。
回答者数3000人。調査はサーチナ総合研究所(上海サーチナ)が2011年10月に実施。
◆「あなたは普段、主にどのような媒体から情報を得ていますか」との質問に対する回答状況は以下の通り。(下記から3項目を選択)
(1)テレビ……75.5%
(2)ラジオ……16.6%
(3)新聞や雑誌……46.7%
(4)インターネット上のニュースサイト……61.6%
(5)インターネット上のブログやミニブログ……48.3%
(6)海外のウェブサイト……3.2%
(7)そのほか……6.9%
もっともポイントが高かった「テレビ」は北京市(79.1%)、上海市(81.3%)、重慶市(77.9%)など都市部で平均を上回ったが、陝西省(69.4%)、江蘇省(69.7%)など地方では平均を下回った。
逆に、地方では「インターネット上の新聞社のウェブサイト」と回答した人の割合が、平均を上回る傾向が見られた。
世代別では、どの年代も「テレビ」のポイントがもっとも高く、特に中高年では顕著だった。
40歳代のうち84.2%、50歳以上のうち86.7%が「テレビ」と答えた。
「インターネット上のブログやミニブログ」については19歳以下では53.5%で、テレビに次いで2番目にポイントが高かった。
「インターネット上のブログやミニブログ」の回答者の割合は年齢が高まるにつれて減少する傾向があり、30歳代では40%台、40歳以上では30%台だった。
』
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サーチナニュース 2011/11/09(水) 16:10
http://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2011&d=1109&f=it_1109_015.shtml
中国版ツイッターのユーザー数2.27億、1日に8,600万ツイート
中国インターネット大手の新浪(SINA)は2011年1―9月の財務報告を発表した。
中国版ツイッターの最右翼・新浪微博の登録ユーザー数は9月末時点で2億2700万に達した。
当初年内目標だった2億は、5カ月早く、8月に到達していた。
年内にも2.5億に達する見込みだという。
新浪は7―9月において、新浪微博の営業・開発に対する投資を前年同期と比べて倍増させた。
「今後も新浪微博に対する投資やリソースの集中を進め、われわれの“微博”市場における地位をいっそう固める」(同社最高経営責任者(CEO)曹国偉氏)という。
ライバルである騰訊(テンセント)の騰訊微博とは、登録ユーザー数的にはほぼ互角。
また、新浪微博の1日あたり平均ツイート数は8600万本に達しており、トラフィックも23%上昇しているという。
2012年から新浪微博の収益化を本格化させる予定で、現地業界関係者は、「初年度、新浪微博における広告売り上げだけでも5000万ドルに達する」と見ている。
また、バーチャル通貨である「微幣」もすでにリリースしており、ユーザーは数字アカウント(「微号」)を購入できるようになっている。
微号とオンラインゲームとの連携も進められており、「微号のビジネスだけで年間3100万ドルの収益となる」(同上)という。
』
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● 中国人にきく:ミニブログを解説しているか
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サーチナニュース 2011/11/24(木) 09:06
http://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2011&d=1124&f=national_1124_024.shtml
深く広く浸透する中国版ツイッター 脅威の開設率とその傾向とは?
中国人を対象に行った「ネットメディア」に関するインターネット調査で、
「あなたはブログ、またはミニブログを開設していますか」
と質問したところ、
「両方とも開設している」と回答した人が半数以上を占めた。
回答者数3000人。
調査はサーチナ総合研究所(上海サーチナ)が2011年10月に実施。
◆「あなたはブログ、またはミニブログを開設していますか」との質問に対する回答状況は以下の通り。(単数回答)
(1)ブログだけ開設している……8.6%
(2)ミニブログだけ開設している……26.1%
(3)両方とも開設している……52.7%
(4)どちらも開設していない……12.6%
「ブログだけ」が1割に満たないのに対し、「ミニブログだけ」は4人に1人に達しており、ミニブログの浸透力の大きさが浮かび上がった。
「ミニブログだけ」と「両方とも」をあわせると、ネットユーザーの8割近くがミニブログを利用していることが分かった。
「ミニブログだけ」または「両方とも」と回答した人の割合を世代別に集計すると、19歳以下(81.8%)、20代(84.6%)、30代(72.9%)、40代(70%)、50代(57.8%)となり、10代―20代の世代で、特に利用率が高かった。
一方、50代では「ブログだけ」と回答した人の割合が14.4%と他の世代より高く、ブログだけの利用者に限ると中高年の方が若者より比率が高かった。
』
『
サーチナニュース 2011/11/22(火) 10:36
http://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2011&d=1122&f=national_1122_054.shtml
新聞やTVより「中国版ツイッター」を情報源として信頼する人は15%-中国
中国人を対象に行った「ネットメディア」に関するインターネット調査で、
「あなたが情報源としていちばん信頼している媒体は何ですか」
と質問したところ、4割以上が「テレビ」と回答した。
「インターネット上のブログやミニブログ」と回答した人は約15%だった。
回答者数3000人。
調査はサーチナ総合研究所(上海サーチナ)が2011年10月に実施。
◆「あなたが情報源としていちばん信頼している媒体は何ですか」との質問に対する回答状況は以下の通り。(単数回答)
(1)テレビ……43.1%
(2)ラジオ……2.2%
(3)新聞や雑誌……12.9%
(4)インターネット上の新聞社のウェブサイト……20.4%
(5)インターネット上のブログやミニブログ……14.8%
(6)海外のウェブサイト……1.7%
(7)そのほか……4.9%
「インターネット上のブログやミニブログ」の約15%という数字は一見少ないようだが、「いちばん信頼している媒体」として挙げている数字として考えれば、かなりのものと言えるだろう。
地域別でもっとも数値の高かった「北京市」では、18.3%が「ブログやミニブログ」を最も信頼できると答えた。
「インターネット上のブログやミニブログ」と回答した人の割合を世代別で見ると、19歳以下が18.2%ともっとも高く、「新聞や雑誌(19.2%)」に匹敵するポイントだった。
20歳以上は年代があがるにつれて減少していき、50歳以上では7.8%に留まった。
』
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サーチナニュース 2011/11/18(金) 12:09
http://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2011&d=1118&f=column_1118_012.shtml
多様化する中国メディア(1)身近な情報と信頼できる情報の狭間で
(1)変わりゆく中国メディア
中国のメディアが目まぐるしい変化を遂げている。
テレビや新聞など、旧来のメディアだけでなく、消費者自身が情報を発信できるようになったことで、情報の経路も拡大し、解釈の多様化を生んだ。
ひとつの契機となったのが、ブログ(博客)や中国版ツイッター「微博(ウェイボー/ミニブログ)」の急速な普及だ。
特に、米国生まれの「ツイッター」を中国市場から排除し、中国国内を中心に「産業育成」を進めた結果、ウェイボーは2億人を超えるユーザーを獲得するに至った。
今やウェイボーは日本でも多くの著名人がサイトを開設し、大量の中国人フォロワーを得ている。
こうした潮流は旧来のメディアにも影響を及ぼしている。
ただし、ネットメディアの排斥ではなく、融合の道を選んだ。
例えば一部の新聞には「今日のブログ」として、専用の欄が設けられており、ネットユーザーの声を顔写真付きで掲載している。
また、テレビでは「視聴者からのお便り」がウェイボーで紹介されることも多くなった(司会者による読み上げもあるが、番組の公式サイトに対するツイートをテロップ型で画面下に流す形式が多い)。
電話やメール、FAXとは異なり、ネット上で誰でも閲覧できる情報なので、透明性はある程度確保されていると言えるだろう。
このように、新旧のメディアが互いに浸透しつつあるのが、昨今の中国メディアの現状だ。
(2)メディアの頻度と信頼度
それでは、メディアの多様化が進むなか、中国の一般消費者は何を主要な情報源と見なしているのだろうか。
サーチナ総合研究所(上海サーチナ)は2011年10月、中国全土3000人を対象にインターネット調査を実施。
「普段、主にどのような媒体から情報を得ていますか(複数回答)」
という設問に対し、
「テレビ」と回答した人が最も多く(75.5%)、「新聞社のウェブサイト」が61.6%、これに「ブログやミニブログ(48.3%)」、「新聞や雑誌(46.7%)」と続いている。
テレビは依然として主要な情報源になっているが、ネットへの依存度も高く、数字上では新聞や雑誌といった既存の紙メディアを越えている。
実際、街角で見かける小さな新聞販売店は飲料やスナック売り場に衣替えするケースも珍しくなく、新聞を売る売店は軒並み減少している。
一方、「メディアに対する信頼」という観点からは、やや異なった視点が現れる。
上記に続き、
「いちばん信頼している媒体は何ですか」
と聞いたところ、最も高い「テレビ」で43.1%、「新聞社のウェブサイト」が20.4%、「ブログやミニブログ」が14.8%と続いた。
「新聞や雑誌」については12.9%となっており、テレビと合わせるとほぼ50%、つまり半数は既存のメディア、残る半数はネットメディアに対する信頼を深めているということになる。
もっとも、紙媒体である新聞はネットメディアにも力を入れており、いわゆる官対民の区別という図式ではない。
あくまでもメディアの形態と、そこから産出される情報への信頼性という意味において、である。
(3)双方向性へ向かう中国メディア
中国ではネットメディアの急速な普及によって、さまざまな変革が始まった。
これまでの、一方向的な解釈としての「官製情報」は、ネットメディアなどの出現によって批判にさらされた。
ブログやウェイボーといった個人レベルの情報発信ツールの出現も大きな要素になっており、時として現実的な行動を促す役割を果たした。
いまや、地方政府なども「網民(ネットユーザー)と語る会」を開催するほど、「姿無き声」の存在感は高まるばかりだ。
最近になって中国当局は、ネット言論を引き締める姿勢を見せているが、巨大化した中国のネットメディアの統制は簡単ではないだろう。
むしろ、中国のメディアは今後、ますますリアルとネットのあいだで相互に参照、言及しあうような形式を採っていくことが予想される。
形式的かもしれないが、信頼のための手続きとして超えなくてはならない壁になるだろう。
現実的な社会の発展では、近年ますます政策に対する住民参加、つまり「参与性(参加型)」の重要さが各方面で説かれているが、いまや「ネットからの参加型」が中国のメディアを揺り動かしているのだ。
』
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サーチナニュース 2011/11/15(火) 09:15
http://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2011&d=1115&f=national_1115_017.shtml&pt=large
中国ネットユーザーの5割が「中国版ツイッター」を情報源に、若い世代で顕著
中国人を対象に行った「ネットメディア」に関するインターネット調査で、
「あなたは普段、主にどのような媒体から情報を得ていますか」
と質問したところ、約半数の回答者が「インターネット上のブログやミニブログ」と答えた。
回答者数3000人。調査はサーチナ総合研究所(上海サーチナ)が2011年10月に実施。
◆「あなたは普段、主にどのような媒体から情報を得ていますか」との質問に対する回答状況は以下の通り。(下記から3項目を選択)
(1)テレビ……75.5%
(2)ラジオ……16.6%
(3)新聞や雑誌……46.7%
(4)インターネット上のニュースサイト……61.6%
(5)インターネット上のブログやミニブログ……48.3%
(6)海外のウェブサイト……3.2%
(7)そのほか……6.9%
もっともポイントが高かった「テレビ」は北京市(79.1%)、上海市(81.3%)、重慶市(77.9%)など都市部で平均を上回ったが、陝西省(69.4%)、江蘇省(69.7%)など地方では平均を下回った。
逆に、地方では「インターネット上の新聞社のウェブサイト」と回答した人の割合が、平均を上回る傾向が見られた。
世代別では、どの年代も「テレビ」のポイントがもっとも高く、特に中高年では顕著だった。
40歳代のうち84.2%、50歳以上のうち86.7%が「テレビ」と答えた。
「インターネット上のブログやミニブログ」については19歳以下では53.5%で、テレビに次いで2番目にポイントが高かった。
「インターネット上のブログやミニブログ」の回答者の割合は年齢が高まるにつれて減少する傾向があり、30歳代では40%台、40歳以上では30%台だった。
』
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サーチナニュース 2011/11/09(水) 16:10
http://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2011&d=1109&f=it_1109_015.shtml
中国版ツイッターのユーザー数2.27億、1日に8,600万ツイート
中国インターネット大手の新浪(SINA)は2011年1―9月の財務報告を発表した。
中国版ツイッターの最右翼・新浪微博の登録ユーザー数は9月末時点で2億2700万に達した。
当初年内目標だった2億は、5カ月早く、8月に到達していた。
年内にも2.5億に達する見込みだという。
新浪は7―9月において、新浪微博の営業・開発に対する投資を前年同期と比べて倍増させた。
「今後も新浪微博に対する投資やリソースの集中を進め、われわれの“微博”市場における地位をいっそう固める」(同社最高経営責任者(CEO)曹国偉氏)という。
ライバルである騰訊(テンセント)の騰訊微博とは、登録ユーザー数的にはほぼ互角。
また、新浪微博の1日あたり平均ツイート数は8600万本に達しており、トラフィックも23%上昇しているという。
2012年から新浪微博の収益化を本格化させる予定で、現地業界関係者は、「初年度、新浪微博における広告売り上げだけでも5000万ドルに達する」と見ている。
また、バーチャル通貨である「微幣」もすでにリリースしており、ユーザーは数字アカウント(「微号」)を購入できるようになっている。
微号とオンラインゲームとの連携も進められており、「微号のビジネスだけで年間3100万ドルの収益となる」(同上)という。
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テレビ以上にネットをチェック…東南アジア諸国のメディア視聴時間
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● 東南アジア6ケ国のインターネット普及率
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サーチナニュース 2011/11/24(木) 07:32
http://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2011&d=1124&f=column_1124_001.shtml
テレビ以上にネットをチェック…
東南アジア諸国のメディア視聴時間をグラフ化してみる
米調査機関のNielsenは2011年11月10日、東南アジア諸国のインターネットやモバイル端末の利用状況、それらを合わせたデジタル機器の利用時の関連性などを調査した「SoutheastAsianDigitalConsumerHabitsandTrends」の概要レポート「SurgingInternetUsageinSoutheastAsiaReshapingtheMediaLandscape」を発表した。
そこで先の記事
【アジア諸国のネット利用率をグラフ化してみる:http://www.garbagenews.net/archives/1858093.html】
と同じように、「SoutheastAsianDigital~」などを元に東南アジア諸国のデジタル事情をかいま見て行くことにする。
今回は「テレビやインターネットなど、メディアに費やす時間」にスポットライトをあてることにしよう。
今調査の調査対象はインドネシア、マレーシア、フィリピン、シンガポール、タイ、ベトナムの6か国。
調査対象総数は8000人以上で15歳以上の男女を対象としている。
なおデジタルコンシューマとは、デジタル機器の利用者層を意味する。
先に
【東南アジア諸国におけるパソコンやタブレットPCなどの世帯保有率をグラフ化してみる:http://www.garbagenews.net/archives/1858713.html】
でも触れたが、
パソコン・携帯電話の別を問わなければ、今回取り上げる東南アジア諸国のインターネット普及率は次の通り。
そして何らかのデジタル機器を持つ層(デジタルコンシューマ)に限れば、インターネットへの窓口を持つ人はかなりの割合に達する。
それではこのデジタルコンシューマ層によるメディアの利用性向は、どのようなスタイルを見せているのだろうか。
「インターネット」以外に「テレビ」「ラジオ」「新聞(紙媒体)」の項目を用意し、1週間単位の消費時間を答えてもらった結果が次のグラフ。
デジタル機器と何らかの形で接触している人達を調査母体にしていることもあるが、インドネシアとベトナム以外の4か国で
「テレビ視聴以上の時間をインターネットに費やしている」
という結果が出ている。
大体1.5倍~2倍の差異で、シンガポールの場合は2倍以上となっている。
他方ベトナムはインターネットとテレビ視聴がほぼ同時間、インドネシアに至ってはテレビ視聴の方が長い。
ラジオや新聞購読の時間は、国別の差異はあまり見られない。
ややシンガポールが長いかな、という程度。
日本の事例
【減る「テレビ」「新聞」、増える「ネット」……メディアへの接触時間推移をグラフ化してみる(2011年発表版):http://www.garbagenews.net/archives/1779231.html】や
【テレビの視聴時間、若年層で減少中、でもその分高齢者が増えて…:http://www.garbagenews.net/archives/1752583.html】、
アメリカの事例
【アメリカ人がいつテレビを見ているのかがひとめで分かる図:http://www.garbagenews.net/archives/1080110.html】
と比較するのも一興だろう。
ただしこれらの時間のうち、インターネットとテレビの視聴時間については少々留意しておくべきことがある。
【「テレビ観ながら」タブレット機やスマートフォン7割、でも電子書籍リーダーは?:http://www.garbagenews.net/archives/1778812.html】
などでも指摘しているように、メディアアクセスのハードルが下がるにつれて、「ながら視聴」をする人は増加傾向にある。
今調査母体でもベトナムで34%、シンガポールやマレーシア、タイでは7割台の人が「テレビを観ながらインターネットを使う」と答えており、時間の長さがそのまま各媒体の利用の「質」を意味しないことが分かる。
逆に「テレビ視聴」の窓口も多様化している。
単にテレビ放送の受信機を使い生放送を観るだけでなく、インターネット経由(公式サイト、YouTubeなどの共有サイト)で視聴したり、録画視聴をするスタイルが増えている。
比較的「生放送をじっくり観る」スタイルが多いのはインドネシアとベトナムで、テレビ視聴時間の長さとそのまま連動している感はある。
テレビが娯楽の主軸にあることには違いないが、消費時間の動向や視聴スタイルを見る限り、すでに唯一無比な存在では無いのも間違いない。
今後は多彩な切り口での、「ながら」視聴が多分に行われていることを前提とした、サービスの提供や演出も考慮しなければならないだろう。
(情報提供:Garbagenews.com)
』
_
● 東南アジア6ケ国のインターネット普及率
『
サーチナニュース 2011/11/24(木) 07:32
http://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2011&d=1124&f=column_1124_001.shtml
テレビ以上にネットをチェック…
東南アジア諸国のメディア視聴時間をグラフ化してみる
米調査機関のNielsenは2011年11月10日、東南アジア諸国のインターネットやモバイル端末の利用状況、それらを合わせたデジタル機器の利用時の関連性などを調査した「SoutheastAsianDigitalConsumerHabitsandTrends」の概要レポート「SurgingInternetUsageinSoutheastAsiaReshapingtheMediaLandscape」を発表した。
そこで先の記事
【アジア諸国のネット利用率をグラフ化してみる:http://www.garbagenews.net/archives/1858093.html】
と同じように、「SoutheastAsianDigital~」などを元に東南アジア諸国のデジタル事情をかいま見て行くことにする。
今回は「テレビやインターネットなど、メディアに費やす時間」にスポットライトをあてることにしよう。
今調査の調査対象はインドネシア、マレーシア、フィリピン、シンガポール、タイ、ベトナムの6か国。
調査対象総数は8000人以上で15歳以上の男女を対象としている。
なおデジタルコンシューマとは、デジタル機器の利用者層を意味する。
先に
【東南アジア諸国におけるパソコンやタブレットPCなどの世帯保有率をグラフ化してみる:http://www.garbagenews.net/archives/1858713.html】
でも触れたが、
パソコン・携帯電話の別を問わなければ、今回取り上げる東南アジア諸国のインターネット普及率は次の通り。
そして何らかのデジタル機器を持つ層(デジタルコンシューマ)に限れば、インターネットへの窓口を持つ人はかなりの割合に達する。
それではこのデジタルコンシューマ層によるメディアの利用性向は、どのようなスタイルを見せているのだろうか。
「インターネット」以外に「テレビ」「ラジオ」「新聞(紙媒体)」の項目を用意し、1週間単位の消費時間を答えてもらった結果が次のグラフ。
デジタル機器と何らかの形で接触している人達を調査母体にしていることもあるが、インドネシアとベトナム以外の4か国で
「テレビ視聴以上の時間をインターネットに費やしている」
という結果が出ている。
大体1.5倍~2倍の差異で、シンガポールの場合は2倍以上となっている。
他方ベトナムはインターネットとテレビ視聴がほぼ同時間、インドネシアに至ってはテレビ視聴の方が長い。
ラジオや新聞購読の時間は、国別の差異はあまり見られない。
ややシンガポールが長いかな、という程度。
日本の事例
【減る「テレビ」「新聞」、増える「ネット」……メディアへの接触時間推移をグラフ化してみる(2011年発表版):http://www.garbagenews.net/archives/1779231.html】や
【テレビの視聴時間、若年層で減少中、でもその分高齢者が増えて…:http://www.garbagenews.net/archives/1752583.html】、
アメリカの事例
【アメリカ人がいつテレビを見ているのかがひとめで分かる図:http://www.garbagenews.net/archives/1080110.html】
と比較するのも一興だろう。
ただしこれらの時間のうち、インターネットとテレビの視聴時間については少々留意しておくべきことがある。
【「テレビ観ながら」タブレット機やスマートフォン7割、でも電子書籍リーダーは?:http://www.garbagenews.net/archives/1778812.html】
などでも指摘しているように、メディアアクセスのハードルが下がるにつれて、「ながら視聴」をする人は増加傾向にある。
今調査母体でもベトナムで34%、シンガポールやマレーシア、タイでは7割台の人が「テレビを観ながらインターネットを使う」と答えており、時間の長さがそのまま各媒体の利用の「質」を意味しないことが分かる。
逆に「テレビ視聴」の窓口も多様化している。
単にテレビ放送の受信機を使い生放送を観るだけでなく、インターネット経由(公式サイト、YouTubeなどの共有サイト)で視聴したり、録画視聴をするスタイルが増えている。
比較的「生放送をじっくり観る」スタイルが多いのはインドネシアとベトナムで、テレビ視聴時間の長さとそのまま連動している感はある。
テレビが娯楽の主軸にあることには違いないが、消費時間の動向や視聴スタイルを見る限り、すでに唯一無比な存在では無いのも間違いない。
今後は多彩な切り口での、「ながら」視聴が多分に行われていることを前提とした、サービスの提供や演出も考慮しなければならないだろう。
(情報提供:Garbagenews.com)
』
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世界のインターネット接続速度:世界平均580KBps
_
● ダウンロード速度の世界平均は580KBps
『
TechCrunch on 2011年9月22日
http://jp.techcrunch.com/archives/20110921a-look-at-whos-winning-the-global-internet-speed-race-infographic/
世界の国々のインターネット接続速度
―トップの韓国に続いたのは意外なグループ
われわれは7月にデジタル・ダウンロード・サービスのPando Networksが発表した調査を紹介した。
ここではアメリカの都市の間でインターネットへのアクセスの速度と品質に驚くほどの格差が存在することが明かされていた。
今日(米国時間9/21)、Pando Networksはアメリカばかりでなく、世界各国のネット接続速度と信頼性に関する調査を発表した。
これによって世界のデータアクセスの現状を広汎に知ることができる。
面白いことに、ダウンロード速度の世界平均は580KBpsだそうだが、なんとアイダホ州の接続速度はこれに遠く及ばない。
一部の読者には衝撃かもしれないが、アメリカ全体の接続速度は616KBpsで世界での順位は26位に過ぎない。
1位に輝いた韓国は2,202KBpsという恐るべきスピードだ。
韓国に続く上位グループの顔ぶれも意外で、東欧の小さな国々だ。
2位のルーマニアが1,909KBps、
3位のブルガリアが1,611KBps。
さらにリトアニアが4位で1,462KBps、
ラトビアが5位で1,377KBps、
ウクライナが8位で1,190KBps
であるのに、北アメリカ全体が接続速度に関してはかんばしくない成績だ。
上で書いたようにアメリカが26位、カナダが31位、メキシコが86位だった。〔日本は1,364KBpsで6位、7位はスウェーデンで 1,234KBps〕。
アフリカとアジアの途上国が下位を占めたのは予想どおりだ。
コンゴが13KBpsで最下位、中央アフリカが14KBpsでこれに続いた。
中国は245KBps、
オーストラリアは348KBpsだった。
』
リストするとこうなる。
「
1.韓 国 2202KB/s
2.ルーマニア 1909KB/s
3.ブルガリア 1611KB/s
4.リトアニア 1462KB/s
5.ラトビア 1377KB/s
6.日 本 1364KB/s
7.スウェーデン 1234KB/s
8.ウクライナ 1190KB/s
9.デンマーク 1020KB/s
10.香 港 992KB/s
」
東欧圏、北欧圏といったところが非常に速い。
ダウンロード速度の世界平均は580KBps。
西欧圏はほぼ世界平均である。
「
ドイツ 647KBp/s、
米国 616KBp/s、
フランス 604KB/s、
英国 599KB/s、
カナダ 579KB/s、
オーストラリア 348KBp/s
」
世界で一番速いのは韓国で「恐るべきスピード」だそうである。
さすが「IT強国」と自負するだけのことはある。
日本はその60%程度の速度しかない。
北欧は日本とどっこいどっこい。
西欧諸国はとなると日本の半分くらい。
でも、それが世界の平均である。
つまり、日本は世界平均速度よりは2倍は速いということ。
韓国はなんと4倍速いことになる。
Scrap Book
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● ダウンロード速度の世界平均は580KBps
『
TechCrunch on 2011年9月22日
http://jp.techcrunch.com/archives/20110921a-look-at-whos-winning-the-global-internet-speed-race-infographic/
世界の国々のインターネット接続速度
―トップの韓国に続いたのは意外なグループ
われわれは7月にデジタル・ダウンロード・サービスのPando Networksが発表した調査を紹介した。
ここではアメリカの都市の間でインターネットへのアクセスの速度と品質に驚くほどの格差が存在することが明かされていた。
今日(米国時間9/21)、Pando Networksはアメリカばかりでなく、世界各国のネット接続速度と信頼性に関する調査を発表した。
これによって世界のデータアクセスの現状を広汎に知ることができる。
面白いことに、ダウンロード速度の世界平均は580KBpsだそうだが、なんとアイダホ州の接続速度はこれに遠く及ばない。
一部の読者には衝撃かもしれないが、アメリカ全体の接続速度は616KBpsで世界での順位は26位に過ぎない。
1位に輝いた韓国は2,202KBpsという恐るべきスピードだ。
韓国に続く上位グループの顔ぶれも意外で、東欧の小さな国々だ。
2位のルーマニアが1,909KBps、
3位のブルガリアが1,611KBps。
さらにリトアニアが4位で1,462KBps、
ラトビアが5位で1,377KBps、
ウクライナが8位で1,190KBps
であるのに、北アメリカ全体が接続速度に関してはかんばしくない成績だ。
上で書いたようにアメリカが26位、カナダが31位、メキシコが86位だった。〔日本は1,364KBpsで6位、7位はスウェーデンで 1,234KBps〕。
アフリカとアジアの途上国が下位を占めたのは予想どおりだ。
コンゴが13KBpsで最下位、中央アフリカが14KBpsでこれに続いた。
中国は245KBps、
オーストラリアは348KBpsだった。
』
リストするとこうなる。
「
1.韓 国 2202KB/s
2.ルーマニア 1909KB/s
3.ブルガリア 1611KB/s
4.リトアニア 1462KB/s
5.ラトビア 1377KB/s
6.日 本 1364KB/s
7.スウェーデン 1234KB/s
8.ウクライナ 1190KB/s
9.デンマーク 1020KB/s
10.香 港 992KB/s
」
東欧圏、北欧圏といったところが非常に速い。
ダウンロード速度の世界平均は580KBps。
西欧圏はほぼ世界平均である。
「
ドイツ 647KBp/s、
米国 616KBp/s、
フランス 604KB/s、
英国 599KB/s、
カナダ 579KB/s、
オーストラリア 348KBp/s
」
世界で一番速いのは韓国で「恐るべきスピード」だそうである。
さすが「IT強国」と自負するだけのことはある。
日本はその60%程度の速度しかない。
北欧は日本とどっこいどっこい。
西欧諸国はとなると日本の半分くらい。
でも、それが世界の平均である。
つまり、日本は世界平均速度よりは2倍は速いということ。
韓国はなんと4倍速いことになる。
Scrap Book
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がん細胞を光らせる試薬開発:GGT酵素
_
● NHKニュース
『
NHKニュース 2011年11月24日 4時51分
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20111124/t10014157751000.html
がん細胞を光らせる試薬開発
CTなどでは判別が難しい大きさ数ミリのがんを光らせて、ごく短時間で検出できる試薬を、東京大学などの研究グループが開発しました。
肉眼で確認できないがんを見つけ、取り残しを防ぐ技術につながると期待されています。
東京大学の浦野泰照教授とアメリカ国立衛生研究所の小林久隆主任研究員らのグループは、がん細胞の表面に多く現れる「GGT」という酵素に注目し、この酵素に触れると化学変化を起こして緑色に光る試薬を開発しました。
そして、ヒトの卵巣がんを移植したマウスの腹部に試薬を吹きつけたところ、1分ほどで、点在していた1ミリ以下のがんが光りだし、肉眼ではっきりと確認できたということです。
今のところ、がん細胞を検出できる確率は卵巣がんで3分の2ほどですが、研究グループでは、さらに細胞の性質を調べて確実な検査法にしたいとしています。
今回利用したGGT酵素は、肺がんや肝臓がん、それに乳がんや脳腫瘍などにも現れるということで、実用化できれば、手術の際に肉眼で確認できないがんを見つけ、取り残しを防ぐ技術につながると期待されています。
浦野教授は
「手術中にスプレーして小さいがんをその場で見ることができれば、見落としの問題を克服できる。
実用化に向け研究を進めたい」
と話しています。
』
『
毎日.jp 毎日新聞 2011年11月24日 東京朝刊
http://mainichi.jp/select/science/news/20111124ddm005040087000c.html
がん細胞:スプレーで発光 手術、検査で見落とし防ぐ--東大など試薬開発
患部にスプレーをかけて、がんだけを明るく光らせる技術を、東京大と米国立衛生研究所のチームが開発し、23日の米医学誌「サイエンス・トランスレーショナル・メディシン」に発表した。
マウスの実験で確認した。
手術や検査の際、がんの見落としを防ぐ方法として、臨床応用を目指す。
チームは、がん細胞で特に働きが強まる酵素を見つけ、その酵素と結びつくと緑色に光る試薬を開発した。
がんを移植したマウスの腹部を開け、試薬をスプレーしたところ、数十秒~数分後にがんの部分だけが肉眼でも確認できるほど強く光り出した。
開腹せず内視鏡を使ってスプレーした場合も同じ結果が得られた。
この酵素は肺がんや肝臓がん、一部の乳がん、大腸がんなどで強く働く。
正常細胞にもこの酵素は存在するが、がん細胞の方が20倍以上明るく光るため、区別が可能。
1ミリ以下のがんも光らせることができるという。
チームの浦野泰照・東京大教授(ケミカルバイオロジー)は
「使用量はヒトの場合でも1ミリグラム程度と極めて微量で、副作用の心配は少ない。
切除手術中に見落としがないかを確認したり、がんの転移を確認するのに役立てたい」
と話す。
』
『
東京大学 平成23年11月24日
http://www.jst.go.jp/pr/announce/20111124-2/
スプレーするだけでがん細胞が光り出す蛍光試薬を開発
-外科・内視鏡手術における微小がん見落としの問題に大きく貢献-
科学技術振興機構(JST)
東京大学 大学院医学系研究科
JST 課題達成型基礎研究の一環として、東京大学 大学院医学系研究科の浦野 泰照 教授と米国国立衛生研究所(NIH)の小林 久隆 主任研究員は、外科手術時や内視鏡・腹腔鏡施術時に、がんの存在が疑われる部分にスプレーするだけで、1分前後でがん部位のみを鋭敏に検出できる試薬の開発に成功しました。
現在、PETやMRIなどの原理に基づくがん診断法が医療現場で利用されていますが、これらの手法では1cm以下の微小がんの検出は困難です。
しかし、がんの再発を防ぐには、例えば、腹腔内に転移した1mm程度の微小がんを検出し、これを全て取り除くことが非常に重要です。
現状では、特殊な光学系を採用した内視鏡などを用いて、手術者自身の経験に基づいてくまなく探す以外に方法がなく、微小がん部位の見落としや取り残しが大きな問題となっていました。
このようにがん手術の臨床現場では、微小がん部位の適確な検出法の確立が強く求められていました。
今回研究者らは、がん細胞が持つ特殊な酵素活性を鋭敏に検出し、がん部位のみに強い蛍光色を付ける試薬の開発に成功しました。
この試薬を溶解した水溶液をがんが疑われる部位に少量スプレーするだけで、数十秒~数分程度で手術者の目でも直接確認できるほどの強い蛍光が、がん部位から観察されることを、がんモデル動物を用いた実験で証明しました。
このような局所散布による、短時間での鋭敏ながん部位可視化技術は、ほかに例のない世界初の技術です。
本研究成果は、外科手術時や近年実施例が急増している内視鏡・腹腔鏡下施術において、微小がん部位の発見や取り残しを防ぐ画期的な技術として、臨床応用が期待されるものです。
現在、浦野教授を研究代表者とするJST 研究加速課題において、東京大学医学部附属病院、がん研究会有明病院、NIHと協同して、この蛍光試薬の効果の検証を患者体内から取り出したばかりのがんサンプルを用いて行っています。
本研究成果は、2011年11月23日(米国東部時間)発行の米国の医学科学誌「Science Translational Medicine」に掲載されます。
本成果は、以下の事業・研究領域・研究課題によって得られました。
戦略的創造研究推進事業 研究加速課題
研究課題名 「光機能性プローブによるin vivo微小がん検出プロジェクト」
研 究 者 浦野 泰照(東京大学 大学院医学系研究科 教授)
研究期間 平成22年1月~平成26年12月
上記研究課題では、モデルマウスでの成果・実績をもとに、開発した有機プローブ分子をヒトのがん診断に臨床応用するための基礎データ(前臨床データ)を収集するとともに、新たな有機プローブ分子の開発を行う研究を加速します。
<<以下 詳細 略>>
』
Scrap Book
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● NHKニュース
『
NHKニュース 2011年11月24日 4時51分
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20111124/t10014157751000.html
がん細胞を光らせる試薬開発
CTなどでは判別が難しい大きさ数ミリのがんを光らせて、ごく短時間で検出できる試薬を、東京大学などの研究グループが開発しました。
肉眼で確認できないがんを見つけ、取り残しを防ぐ技術につながると期待されています。
東京大学の浦野泰照教授とアメリカ国立衛生研究所の小林久隆主任研究員らのグループは、がん細胞の表面に多く現れる「GGT」という酵素に注目し、この酵素に触れると化学変化を起こして緑色に光る試薬を開発しました。
そして、ヒトの卵巣がんを移植したマウスの腹部に試薬を吹きつけたところ、1分ほどで、点在していた1ミリ以下のがんが光りだし、肉眼ではっきりと確認できたということです。
今のところ、がん細胞を検出できる確率は卵巣がんで3分の2ほどですが、研究グループでは、さらに細胞の性質を調べて確実な検査法にしたいとしています。
今回利用したGGT酵素は、肺がんや肝臓がん、それに乳がんや脳腫瘍などにも現れるということで、実用化できれば、手術の際に肉眼で確認できないがんを見つけ、取り残しを防ぐ技術につながると期待されています。
浦野教授は
「手術中にスプレーして小さいがんをその場で見ることができれば、見落としの問題を克服できる。
実用化に向け研究を進めたい」
と話しています。
』
『
毎日.jp 毎日新聞 2011年11月24日 東京朝刊
http://mainichi.jp/select/science/news/20111124ddm005040087000c.html
がん細胞:スプレーで発光 手術、検査で見落とし防ぐ--東大など試薬開発
患部にスプレーをかけて、がんだけを明るく光らせる技術を、東京大と米国立衛生研究所のチームが開発し、23日の米医学誌「サイエンス・トランスレーショナル・メディシン」に発表した。
マウスの実験で確認した。
手術や検査の際、がんの見落としを防ぐ方法として、臨床応用を目指す。
チームは、がん細胞で特に働きが強まる酵素を見つけ、その酵素と結びつくと緑色に光る試薬を開発した。
がんを移植したマウスの腹部を開け、試薬をスプレーしたところ、数十秒~数分後にがんの部分だけが肉眼でも確認できるほど強く光り出した。
開腹せず内視鏡を使ってスプレーした場合も同じ結果が得られた。
この酵素は肺がんや肝臓がん、一部の乳がん、大腸がんなどで強く働く。
正常細胞にもこの酵素は存在するが、がん細胞の方が20倍以上明るく光るため、区別が可能。
1ミリ以下のがんも光らせることができるという。
チームの浦野泰照・東京大教授(ケミカルバイオロジー)は
「使用量はヒトの場合でも1ミリグラム程度と極めて微量で、副作用の心配は少ない。
切除手術中に見落としがないかを確認したり、がんの転移を確認するのに役立てたい」
と話す。
』
『
東京大学 平成23年11月24日
http://www.jst.go.jp/pr/announce/20111124-2/
スプレーするだけでがん細胞が光り出す蛍光試薬を開発
-外科・内視鏡手術における微小がん見落としの問題に大きく貢献-
科学技術振興機構(JST)
東京大学 大学院医学系研究科
JST 課題達成型基礎研究の一環として、東京大学 大学院医学系研究科の浦野 泰照 教授と米国国立衛生研究所(NIH)の小林 久隆 主任研究員は、外科手術時や内視鏡・腹腔鏡施術時に、がんの存在が疑われる部分にスプレーするだけで、1分前後でがん部位のみを鋭敏に検出できる試薬の開発に成功しました。
現在、PETやMRIなどの原理に基づくがん診断法が医療現場で利用されていますが、これらの手法では1cm以下の微小がんの検出は困難です。
しかし、がんの再発を防ぐには、例えば、腹腔内に転移した1mm程度の微小がんを検出し、これを全て取り除くことが非常に重要です。
現状では、特殊な光学系を採用した内視鏡などを用いて、手術者自身の経験に基づいてくまなく探す以外に方法がなく、微小がん部位の見落としや取り残しが大きな問題となっていました。
このようにがん手術の臨床現場では、微小がん部位の適確な検出法の確立が強く求められていました。
今回研究者らは、がん細胞が持つ特殊な酵素活性を鋭敏に検出し、がん部位のみに強い蛍光色を付ける試薬の開発に成功しました。
この試薬を溶解した水溶液をがんが疑われる部位に少量スプレーするだけで、数十秒~数分程度で手術者の目でも直接確認できるほどの強い蛍光が、がん部位から観察されることを、がんモデル動物を用いた実験で証明しました。
このような局所散布による、短時間での鋭敏ながん部位可視化技術は、ほかに例のない世界初の技術です。
本研究成果は、外科手術時や近年実施例が急増している内視鏡・腹腔鏡下施術において、微小がん部位の発見や取り残しを防ぐ画期的な技術として、臨床応用が期待されるものです。
現在、浦野教授を研究代表者とするJST 研究加速課題において、東京大学医学部附属病院、がん研究会有明病院、NIHと協同して、この蛍光試薬の効果の検証を患者体内から取り出したばかりのがんサンプルを用いて行っています。
本研究成果は、2011年11月23日(米国東部時間)発行の米国の医学科学誌「Science Translational Medicine」に掲載されます。
本成果は、以下の事業・研究領域・研究課題によって得られました。
戦略的創造研究推進事業 研究加速課題
研究課題名 「光機能性プローブによるin vivo微小がん検出プロジェクト」
研 究 者 浦野 泰照(東京大学 大学院医学系研究科 教授)
研究期間 平成22年1月~平成26年12月
上記研究課題では、モデルマウスでの成果・実績をもとに、開発した有機プローブ分子をヒトのがん診断に臨床応用するための基礎データ(前臨床データ)を収集するとともに、新たな有機プローブ分子の開発を行う研究を加速します。
<<以下 詳細 略>>
』
Scrap Book
_
2011年11月23日水曜日
カニの甲羅の透明化へ
_
● たんぱく質を除去するなどして透明に加工したズワイガニの甲羅=京都大提供
読売新聞より
『
毎日新聞 2011年11月21日 21時19分(最終更新 11月21日 23時01分)
http://mainichi.jp/select/science/news/20111122k0000m040051000c.html
● カニの甲羅(上)。下は加工前の甲羅
カニ:京大研究所が甲羅の透明化に成功
京都大生存圏研究所(京都府宇治市)の矢野浩之教授(生物材料学)は21日、カニの甲羅を透明にすることに成功したと発表した。
熱に強く柔らかな材料として、有機ELディスプレーや太陽光発電の素材への応用が期待できるという。
英国王立化学会の専門誌「ソフトマター」に掲載される。
カニの甲羅は、「キチン」という高分子の極めて細い繊維からできている。
研究グループは、化学処理してたんぱく質などを除いた甲羅に、アクリルなどの樹脂を染み込ませると透明化することを発見した。
この原理を応用し、たんぱく質などを除いた甲羅を粉末にして紙でろ過し、樹脂を加えて透明シートを作製。
シートはキチン繊維の効果で、元の樹脂より10倍も熱に強く、ディスプレー基板にも十分な強度があるという。
ガラスと違ってロール状にもでき、加工も容易だ。
矢野教授は
「カニやエビだけでなく、将来は植物繊維も利用できるだろう。
バイオマス資源の可能性がさらに広がった」
と話している。
』
『
2011年11月22日21時58分 読売新聞
http://www.yomiuri.co.jp/science/news/20111122-OYT1T00745.htm
カニ殻からガラスに代わる素材を開発
カニやエビの殻から、折ったり丸めたり自在にできる透明で極めて薄い膜状の素材を作ることに、京都大生存圏研究所の矢野浩之教授らが成功した。
極薄のディスプレーの表面材料を実現できる技術で、近く英国の材料専門誌に発表する。
カニなど甲殻類の殻は、高分子繊維・キチンが塊のように集まり、それをたんぱく質と炭酸カルシウムががっちり固めているため、強いのが特長だ。
矢野教授は、ズワイガニの甲羅から、化学処理でたんぱく質などを除去し、キチンだけに加工。
この後、たんぱく質が抜けた隙間に透明樹脂を浸透させると、ガラス細工のように透明な甲羅ができた。
この甲羅の粉末から、厚さ100~200マイクロ・メートルの透明膜を作製。
紙のように軟らかいうえ、熱にも強く、約200度まで透明のままという。
矢野教授は
「ガラスに代わる素材が簡単にできた。
生物が何億年もかけてつくった仕組みを借り、新材料の開発に応用できることを示せた」
と話している。
』
これが利用できたらな、というものはそこそこある。
こういう研究は昔から行われてきた。
有名なのは石炭から石油を取り出す方法。
石炭から石油は取り出せるがコストがかかりすぎる。
でも、南アフリカはそうやって石油を得ている。
石炭は無尽蔵だから、コストがかかっても構わない。
つまりエネルギーがかかっても構わない。
なにしろ石油が欲しい、というワケである。
あるいは「トウモロコシの芯から食料を得る方法」。
なんとなく、利用できそうに思える芯だが、いろいろな使われ方をしてはいるが、
まだ食料は得られていない。
『
トウモロコシの穂軸は、合成繊維、プラスチックの製造などに使う液体フルフラールの重要な原料である。
穂軸をすりつぶしたものは、柔らかめの研磨剤として利用される。
特種なタイプのトウモロコシ、コブパイプコーンの大きく丸い穂軸は、タバコ用のパイプとしてつかわれる。
コーン油は胚芽から抽出したもので、調理油やサラダ油として利用され、マーガリンにも加工される。
その他、ペンキ、石鹸、リノリウムの製造にも利用される。
』
でも将来に向けて、様々に研究されていくだろうと思う。
Scrap Book
_
● たんぱく質を除去するなどして透明に加工したズワイガニの甲羅=京都大提供
読売新聞より
『
毎日新聞 2011年11月21日 21時19分(最終更新 11月21日 23時01分)
http://mainichi.jp/select/science/news/20111122k0000m040051000c.html
● カニの甲羅(上)。下は加工前の甲羅
カニ:京大研究所が甲羅の透明化に成功
京都大生存圏研究所(京都府宇治市)の矢野浩之教授(生物材料学)は21日、カニの甲羅を透明にすることに成功したと発表した。
熱に強く柔らかな材料として、有機ELディスプレーや太陽光発電の素材への応用が期待できるという。
英国王立化学会の専門誌「ソフトマター」に掲載される。
カニの甲羅は、「キチン」という高分子の極めて細い繊維からできている。
研究グループは、化学処理してたんぱく質などを除いた甲羅に、アクリルなどの樹脂を染み込ませると透明化することを発見した。
この原理を応用し、たんぱく質などを除いた甲羅を粉末にして紙でろ過し、樹脂を加えて透明シートを作製。
シートはキチン繊維の効果で、元の樹脂より10倍も熱に強く、ディスプレー基板にも十分な強度があるという。
ガラスと違ってロール状にもでき、加工も容易だ。
矢野教授は
「カニやエビだけでなく、将来は植物繊維も利用できるだろう。
バイオマス資源の可能性がさらに広がった」
と話している。
』
『
2011年11月22日21時58分 読売新聞
http://www.yomiuri.co.jp/science/news/20111122-OYT1T00745.htm
カニ殻からガラスに代わる素材を開発
カニやエビの殻から、折ったり丸めたり自在にできる透明で極めて薄い膜状の素材を作ることに、京都大生存圏研究所の矢野浩之教授らが成功した。
極薄のディスプレーの表面材料を実現できる技術で、近く英国の材料専門誌に発表する。
カニなど甲殻類の殻は、高分子繊維・キチンが塊のように集まり、それをたんぱく質と炭酸カルシウムががっちり固めているため、強いのが特長だ。
矢野教授は、ズワイガニの甲羅から、化学処理でたんぱく質などを除去し、キチンだけに加工。
この後、たんぱく質が抜けた隙間に透明樹脂を浸透させると、ガラス細工のように透明な甲羅ができた。
この甲羅の粉末から、厚さ100~200マイクロ・メートルの透明膜を作製。
紙のように軟らかいうえ、熱にも強く、約200度まで透明のままという。
矢野教授は
「ガラスに代わる素材が簡単にできた。
生物が何億年もかけてつくった仕組みを借り、新材料の開発に応用できることを示せた」
と話している。
』
これが利用できたらな、というものはそこそこある。
こういう研究は昔から行われてきた。
有名なのは石炭から石油を取り出す方法。
石炭から石油は取り出せるがコストがかかりすぎる。
でも、南アフリカはそうやって石油を得ている。
石炭は無尽蔵だから、コストがかかっても構わない。
つまりエネルギーがかかっても構わない。
なにしろ石油が欲しい、というワケである。
あるいは「トウモロコシの芯から食料を得る方法」。
なんとなく、利用できそうに思える芯だが、いろいろな使われ方をしてはいるが、
まだ食料は得られていない。
『
トウモロコシの穂軸は、合成繊維、プラスチックの製造などに使う液体フルフラールの重要な原料である。
穂軸をすりつぶしたものは、柔らかめの研磨剤として利用される。
特種なタイプのトウモロコシ、コブパイプコーンの大きく丸い穂軸は、タバコ用のパイプとしてつかわれる。
コーン油は胚芽から抽出したもので、調理油やサラダ油として利用され、マーガリンにも加工される。
その他、ペンキ、石鹸、リノリウムの製造にも利用される。
』
でも将来に向けて、様々に研究されていくだろうと思う。
Scrap Book
_
財産全部を寄付し、月10万程度で生活する元富豪
_
● カール・ラベダー氏:ロケットニュース24
『
ロケットニュース24 2011年11月22日
http://rocketnews24.com/2011/11/22/154841/
財産全部を寄付し、月10万程度で生活する元富豪
「お金が私から幸せを遠ざけていた」
お金は多いほど幸せも大きくなるのだろうか?
そのことの答えは、人によって異なるだろう。
オーストリアのとある富豪は、長年悩み続けた結果、ひとつの結論に達した。
彼が自らの経験から導き出した答えは、「すべてを手放す」ということ。
彼は約100坪の持ち家、別荘、車、趣味で集めていたグライダーを売り払い、本業であった室内装飾品ビジネスさえも手放して、貧しい国を支援する組織を設立し、そのすべてのお金を寄付したのである。
彼によれば、お金は彼から幸せを遠ざけていたというのだ。
財産のすべてを手放して、一から生活を組み立て直したのはオーストリアの富豪、カール・ラベダー氏だ。
彼は生活するのにまったく差し支えないだけのお金を稼いでいた。
差し支えないどころか、裕福・富豪と呼ばれるだけの富を得ており、別荘を持っており趣味でグライダーを集めるだけのお金を得ていたのである。
しかし、彼には長年ある疑問があった。
貧しい家庭で生まれ育った彼は、規則的に働き続けることでお金を得ることができるようになり、お金を得ることで自動的に幸せになると信じていたのだ。
ところが、ビジネスで成功するようになると、それが間違いではないかと思わざるを得なくなってきたのだ。
まるでお金を守るために奴隷のように働いている気さえする。
その疑問は歳を重ねるごとに大きくなって行き、ハワイへ旅行に出かけた際に、あることに気がついたのだ。
それは、ホテルや観光施設で接客してくれるスタッフが、自分のお金で動いていることを理解したのである。
長期休暇で長らくハワイに滞在したのだが、彼は本当に人間らしい人に出会わなかったと感じた。
お金があるが故にお金を使うことに依存し、自らが人との付き合いを軽薄にしているのではないかと感じ取った。
のちに彼は、アフリカ旅行にでかけるのだが、そこで自らの富が彼らの貧困と強い因果関係にあると悟り、すべてを手放すことを決意するのである。
そして財産をすべて売却して「MyMicroCredit」と呼ばれる第三国支援の組織を設立、すべてのお金を寄付したのだ。
彼はメディアの取材に応えて、次のように語っている。
「経済的な成功に執着するとき、人間らしさを損なっていくのかもしれない。
たとえば、出会った相手がいくら金を持っていて、自分にとってどう有益に働くのか、そればかりを考えてしまう」
と説明している。
そして、
「これまでの人生で具体的に何を損なったか?」
との質問に対して、
「時間」
と答えている。
「本当の自分や、人間らしさを見つけるために20年を費やした」
と振り返っているのである。
現在彼はライフスタイルコーチとして活躍しており、
「幸せは学ぶことができる」や
「幸せであるのに十分なお金」
などをテーマにセミナーを行い、
「何も持たないものは『与えること』ができる」
という著書を発刊している。
思い切った人生の転換は、彼にとって良い結果をもたらしたようである。
参照元:ODDITY CENTRAL(英語)
』
Scrap Book
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● カール・ラベダー氏:ロケットニュース24
『
ロケットニュース24 2011年11月22日
http://rocketnews24.com/2011/11/22/154841/
財産全部を寄付し、月10万程度で生活する元富豪
「お金が私から幸せを遠ざけていた」
お金は多いほど幸せも大きくなるのだろうか?
そのことの答えは、人によって異なるだろう。
オーストリアのとある富豪は、長年悩み続けた結果、ひとつの結論に達した。
彼が自らの経験から導き出した答えは、「すべてを手放す」ということ。
彼は約100坪の持ち家、別荘、車、趣味で集めていたグライダーを売り払い、本業であった室内装飾品ビジネスさえも手放して、貧しい国を支援する組織を設立し、そのすべてのお金を寄付したのである。
彼によれば、お金は彼から幸せを遠ざけていたというのだ。
財産のすべてを手放して、一から生活を組み立て直したのはオーストリアの富豪、カール・ラベダー氏だ。
彼は生活するのにまったく差し支えないだけのお金を稼いでいた。
差し支えないどころか、裕福・富豪と呼ばれるだけの富を得ており、別荘を持っており趣味でグライダーを集めるだけのお金を得ていたのである。
しかし、彼には長年ある疑問があった。
貧しい家庭で生まれ育った彼は、規則的に働き続けることでお金を得ることができるようになり、お金を得ることで自動的に幸せになると信じていたのだ。
ところが、ビジネスで成功するようになると、それが間違いではないかと思わざるを得なくなってきたのだ。
まるでお金を守るために奴隷のように働いている気さえする。
その疑問は歳を重ねるごとに大きくなって行き、ハワイへ旅行に出かけた際に、あることに気がついたのだ。
それは、ホテルや観光施設で接客してくれるスタッフが、自分のお金で動いていることを理解したのである。
長期休暇で長らくハワイに滞在したのだが、彼は本当に人間らしい人に出会わなかったと感じた。
お金があるが故にお金を使うことに依存し、自らが人との付き合いを軽薄にしているのではないかと感じ取った。
のちに彼は、アフリカ旅行にでかけるのだが、そこで自らの富が彼らの貧困と強い因果関係にあると悟り、すべてを手放すことを決意するのである。
そして財産をすべて売却して「MyMicroCredit」と呼ばれる第三国支援の組織を設立、すべてのお金を寄付したのだ。
彼はメディアの取材に応えて、次のように語っている。
「経済的な成功に執着するとき、人間らしさを損なっていくのかもしれない。
たとえば、出会った相手がいくら金を持っていて、自分にとってどう有益に働くのか、そればかりを考えてしまう」
と説明している。
そして、
「これまでの人生で具体的に何を損なったか?」
との質問に対して、
「時間」
と答えている。
「本当の自分や、人間らしさを見つけるために20年を費やした」
と振り返っているのである。
現在彼はライフスタイルコーチとして活躍しており、
「幸せは学ぶことができる」や
「幸せであるのに十分なお金」
などをテーマにセミナーを行い、
「何も持たないものは『与えること』ができる」
という著書を発刊している。
思い切った人生の転換は、彼にとって良い結果をもたらしたようである。
参照元:ODDITY CENTRAL(英語)
』
Scrap Book
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2011年11月22日火曜日
「日本は小国でない…実はわが国より大きい」というデマ
_
● 海上保安庁海洋情報部の管轄海域情報ページ
インターネットを検索していたら出てきたのが下の記事
「日本は小国でない…実はわが国より大きい」という題。
本当だろうか。
そんな話、これまでまったく聞いたことがなかった。
『
サーチナニュース 2011年11月20日12時22分
http://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2011&d=1120&f=national_1120_072.shtml
【中国ブログ】日本は小国でない…実はわが国より大きい
中国人ブロガーの「唯吾知足」さんはこのほど、
「中国人は、『日本は小さい』とよく言うが、
日中がそれぞれ所有している海洋面積を知れば、いったいどちらが大きいのかが分かるだろう」
と述べ、自身のブログで日中の海洋領土に対する認識の違いをつづっている。
筆者は、1つの国家が所有する海洋領土がその国の生存と発展に大きな影響を与えると述べ、
「日本は今年度内に排他的経済水域のよりどころとなる49の離島すべてに名前をつけるよう本腰を入れている」
と指摘、日本は排他的経済水域をより拡大しようとしていると述べた。
国土交通省は2010年度予算に7億円を計上し、日本最南端の沖ノ鳥島と最東端の南鳥島に埠頭を建造しており、それによって約85万平方キロの領海を確保しようとしている。
筆者は
「日本の海洋意識はとても強い。海洋利権を獲得するために次々と巧みな方法を考え出す」
と述べた。
筆者は
「それに比べるとわが国の海洋意識はとても低い。
ほぼ何も行動せず、やり方を変えようともしない」
と指摘。
例えば、1999年に建造された北京の「中華世紀壇」というモニュメント広場には960枚の花崗岩石が引きつめられており、それは960万平方キロという中領土の広さを象徴している。
しかし、
「そこには海洋面積は含められておらず、こうした認識の低さから見ても中国が海洋領土を失うのは当たり前」
と述べ、中国の認識の低さを批判した。
さらに、過去の時代にも海と隔絶していた中国は、人類社会が発展する1つの段階を逃してしまったとし、
「中国は現代でも、戦略目標に『現代化』をかかげざるを得ない結果になってしまった」
と分析した。
最後に筆者は、
「中国が所有する海洋面積はとても小さい。
もともと大きくない黄海は北朝鮮と韓国と分けあっており、東シナ海は日本と奪いあっている。
南シナ海はすでに分割されてしまった。
地図上からすると、日本が所有する海洋領土は中国の海洋領土の4倍以上もある。
もしも日中の国民一人当たりの面積を計算するならば、中国は哀れなほど小さいのだ」
とつづった。
』
「排他的経済水域」を含めた領土で大きさをみるべきだ、
と言っているようである。
だが、そういう視点でみても日本が中国より大きいなんて話は聞いたことがない。
『
* 海上保安庁海洋情報部の管轄海域情報ページ
http://www1.kaiho.mlit.go.jp/JODC/ryokai/ryokai.html
■注:以下の記述は、あくまで一般的な場合の説明です。
厳密な定義は法令等を参照してください。
内 水
領海の基線の陸地側の水域で、沿岸国の主権が及びます。
但し、直線基線が従来内水とは見なされていなかった水域を内水として取り囲むこととなる場合に、外国船舶は無害通航権を有します。
領 海
領海の基線からその外側12海里(約22km)の線までの海域です。
沿岸国の主権は、その領土及び内水に接続する水域で領海に及びます。また、領海の上空並びに領海の海底及びその下にも及びます。
但し、外国船舶は無害通航権を有します。
接続水域
領海の基線からその外側24海里(約44km)の線までの海域(領海を除く)で、沿岸国が、領土・領海の通関上、財政上、出入国管理上(密輸入や密入国)、衛生上(伝染病等)の法令違反の防止及び違反処罰のために必要な規制をすることが認められた水域です。
排他的経済水域
領海の基線からその外側200海里(約370km)の線までの海域(領海を除く)並びにその海底及びその下です。
なお、排他的経済水域においては、以下の権利が認められています。
1.天然資源の開発等に係る主権的権利
2.人工島、設備、構築物の設置及び利用に係る管轄権
3.海洋の科学的調査に係る管轄権
4.海洋環境の保護及び保全に係る管轄権
公 海
いずれの国の排他的経済水域、領海若しくは内水又はいずれの群島国の群島水域にも含まれない海洋のすべての部分です。
大 陸 棚
領海の基線からその外側200海里(約370km)の線までの海域(領海を除く)の海底及びその下です。
なお、大陸棚においては,以下の権利が認められています。
1.天然資源の開発等に係る主権的権利
2.人工島、設備、構築物の設置及び利用に係る管轄権
大陸棚は原則として領海の基線から200海里ですが、地理的条件等によっては海洋法条約の規定に従い延長することが出来ます。
深 海 底
人類共同の財産であり沿岸国の主権、主権的権利は及びません。
★.国土面積 約38万km2
★.領海(含:内水) 約43万km2
★.接続水域 約32万km2
★.領海(含:内水)+接続水域 約74万km2
★.排他的経済水域 (EZZ) 約405万km2
★.領海(含:内水)+排他的経済水域 約447万km2
[注].海で用いる長さの単位である「海里」については、地球表面上で緯度1分に相当する長さが1海里であり、メートルで表すと1,852メートル(1.852キロメートル)になります。
』
要は上の「領海(含:内水)+排他的経済水域:約447万km2」が中国より大きいということなのだろう。
Wikipediaにグラフがついている。
これを見てみる。
『
』
中国の国土は「約960万km2」で日本は「約38万km2」で、中国は日本の25倍の国土を持つ。
その国土の中に中国は13億人、日本は1.3億人が住んでいるわけであるから、中国は日本よりも25倍もスカスカに住んでいることになる。
領海と排他的経済水域 (EZZ)を合わせた面積は、中国は「88万km2」、日本は「448万km2」で、日本は中国の5倍の海を持っていることになる。
これは当たり前で、島国で国の周りは海しかないのだから。
では、「国土+領海+EZZ」の3つを加算したらどうなるか。
上記のブログの筆者は、「中国より日本のほうが大きい」と言っている。
計算してみる。
中国は「960万km2+88万km2=1,048万km2」。
日本は「38万km2+448万km2=486万km2」である。
つまり、その面積は中国の方がはるかに大きく、日本の「2.16倍」ある。
どのように計算したところで、海洋を含めてみても日本は中国の半分の広さもないのである。
上記のブログはセンセーショナルに書いてあるだけで、
全くの根拠なしのデマ
にすぎない。
インターネットの世界ではこういうデタラメな内容があたかも真実かのように動き回る可能性がある。
単純にマに受けると、エライ恥をかく。
このブログ、結構あちこちで取り上げられているが、まあまあ恥じかきっ子の多いことである。
常に真偽を確認していかないといけない。
何かおかしい、と感じようなものがあったら、信じてはいけない。
ちょうどオイルショックの時の、トイレットペーパー騒動と同じになる。
Scrap Book
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● 海上保安庁海洋情報部の管轄海域情報ページ
インターネットを検索していたら出てきたのが下の記事
「日本は小国でない…実はわが国より大きい」という題。
本当だろうか。
そんな話、これまでまったく聞いたことがなかった。
『
サーチナニュース 2011年11月20日12時22分
http://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2011&d=1120&f=national_1120_072.shtml
【中国ブログ】日本は小国でない…実はわが国より大きい
中国人ブロガーの「唯吾知足」さんはこのほど、
「中国人は、『日本は小さい』とよく言うが、
日中がそれぞれ所有している海洋面積を知れば、いったいどちらが大きいのかが分かるだろう」
と述べ、自身のブログで日中の海洋領土に対する認識の違いをつづっている。
筆者は、1つの国家が所有する海洋領土がその国の生存と発展に大きな影響を与えると述べ、
「日本は今年度内に排他的経済水域のよりどころとなる49の離島すべてに名前をつけるよう本腰を入れている」
と指摘、日本は排他的経済水域をより拡大しようとしていると述べた。
国土交通省は2010年度予算に7億円を計上し、日本最南端の沖ノ鳥島と最東端の南鳥島に埠頭を建造しており、それによって約85万平方キロの領海を確保しようとしている。
筆者は
「日本の海洋意識はとても強い。海洋利権を獲得するために次々と巧みな方法を考え出す」
と述べた。
筆者は
「それに比べるとわが国の海洋意識はとても低い。
ほぼ何も行動せず、やり方を変えようともしない」
と指摘。
例えば、1999年に建造された北京の「中華世紀壇」というモニュメント広場には960枚の花崗岩石が引きつめられており、それは960万平方キロという中領土の広さを象徴している。
しかし、
「そこには海洋面積は含められておらず、こうした認識の低さから見ても中国が海洋領土を失うのは当たり前」
と述べ、中国の認識の低さを批判した。
さらに、過去の時代にも海と隔絶していた中国は、人類社会が発展する1つの段階を逃してしまったとし、
「中国は現代でも、戦略目標に『現代化』をかかげざるを得ない結果になってしまった」
と分析した。
最後に筆者は、
「中国が所有する海洋面積はとても小さい。
もともと大きくない黄海は北朝鮮と韓国と分けあっており、東シナ海は日本と奪いあっている。
南シナ海はすでに分割されてしまった。
地図上からすると、日本が所有する海洋領土は中国の海洋領土の4倍以上もある。
もしも日中の国民一人当たりの面積を計算するならば、中国は哀れなほど小さいのだ」
とつづった。
』
「排他的経済水域」を含めた領土で大きさをみるべきだ、
と言っているようである。
だが、そういう視点でみても日本が中国より大きいなんて話は聞いたことがない。
『
* 海上保安庁海洋情報部の管轄海域情報ページ
http://www1.kaiho.mlit.go.jp/JODC/ryokai/ryokai.html
■注:以下の記述は、あくまで一般的な場合の説明です。
厳密な定義は法令等を参照してください。
内 水
領海の基線の陸地側の水域で、沿岸国の主権が及びます。
但し、直線基線が従来内水とは見なされていなかった水域を内水として取り囲むこととなる場合に、外国船舶は無害通航権を有します。
領 海
領海の基線からその外側12海里(約22km)の線までの海域です。
沿岸国の主権は、その領土及び内水に接続する水域で領海に及びます。また、領海の上空並びに領海の海底及びその下にも及びます。
但し、外国船舶は無害通航権を有します。
接続水域
領海の基線からその外側24海里(約44km)の線までの海域(領海を除く)で、沿岸国が、領土・領海の通関上、財政上、出入国管理上(密輸入や密入国)、衛生上(伝染病等)の法令違反の防止及び違反処罰のために必要な規制をすることが認められた水域です。
排他的経済水域
領海の基線からその外側200海里(約370km)の線までの海域(領海を除く)並びにその海底及びその下です。
なお、排他的経済水域においては、以下の権利が認められています。
1.天然資源の開発等に係る主権的権利
2.人工島、設備、構築物の設置及び利用に係る管轄権
3.海洋の科学的調査に係る管轄権
4.海洋環境の保護及び保全に係る管轄権
公 海
いずれの国の排他的経済水域、領海若しくは内水又はいずれの群島国の群島水域にも含まれない海洋のすべての部分です。
大 陸 棚
領海の基線からその外側200海里(約370km)の線までの海域(領海を除く)の海底及びその下です。
なお、大陸棚においては,以下の権利が認められています。
1.天然資源の開発等に係る主権的権利
2.人工島、設備、構築物の設置及び利用に係る管轄権
大陸棚は原則として領海の基線から200海里ですが、地理的条件等によっては海洋法条約の規定に従い延長することが出来ます。
深 海 底
人類共同の財産であり沿岸国の主権、主権的権利は及びません。
★.国土面積 約38万km2
★.領海(含:内水) 約43万km2
★.接続水域 約32万km2
★.領海(含:内水)+接続水域 約74万km2
★.排他的経済水域 (EZZ) 約405万km2
★.領海(含:内水)+排他的経済水域 約447万km2
[注].海で用いる長さの単位である「海里」については、地球表面上で緯度1分に相当する長さが1海里であり、メートルで表すと1,852メートル(1.852キロメートル)になります。
』
要は上の「領海(含:内水)+排他的経済水域:約447万km2」が中国より大きいということなのだろう。
Wikipediaにグラフがついている。
これを見てみる。
『
』
中国の国土は「約960万km2」で日本は「約38万km2」で、中国は日本の25倍の国土を持つ。
その国土の中に中国は13億人、日本は1.3億人が住んでいるわけであるから、中国は日本よりも25倍もスカスカに住んでいることになる。
領海と排他的経済水域 (EZZ)を合わせた面積は、中国は「88万km2」、日本は「448万km2」で、日本は中国の5倍の海を持っていることになる。
これは当たり前で、島国で国の周りは海しかないのだから。
では、「国土+領海+EZZ」の3つを加算したらどうなるか。
上記のブログの筆者は、「中国より日本のほうが大きい」と言っている。
計算してみる。
中国は「960万km2+88万km2=1,048万km2」。
日本は「38万km2+448万km2=486万km2」である。
つまり、その面積は中国の方がはるかに大きく、日本の「2.16倍」ある。
どのように計算したところで、海洋を含めてみても日本は中国の半分の広さもないのである。
上記のブログはセンセーショナルに書いてあるだけで、
全くの根拠なしのデマ
にすぎない。
インターネットの世界ではこういうデタラメな内容があたかも真実かのように動き回る可能性がある。
単純にマに受けると、エライ恥をかく。
このブログ、結構あちこちで取り上げられているが、まあまあ恥じかきっ子の多いことである。
常に真偽を確認していかないといけない。
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2011年11月21日月曜日
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ネットの神様からの警告:サイト終了
フェイスブックから離れろ!「SNSをやればやるほど人は不幸を感じる」
「ジニ係数は0.5を超えるかもしれない」:人民共産党が生まれるか?
インターネットの未来を脅かす、Wikipedia英語版、24時間停止
東大「秋入学に全面移行」案 中間報告
残脳君(Ⅲ):憧れの君、大神和子:年齢二千歳
「尖閣問題「棚上げしたい、日本も荒立てないでほしい」と言うバカさ加減
不確定性原理:量子力学の基本法則に欠陥?
中国外貨準備、3.18兆ドル:日本の3倍
台湾総統選挙、安定を選択したのだが:選挙劇のもたらすもの
タイタニックの再現
九ノ一忍者に気をつけろ:日本AV女優
何かおかしい韓国の雇用と大学卒
世界で最も無責任な企業: 東電とサムスン?
「貧しさ」、このチャンス
金正恩:人造人間19号説
中国:新たな外交理念とそのための戦略や政策の欠落
南三陸の高台移転候補地、個人が購入し町へ寄付
世界の最も醜い建造物トップ10:「醜い建築」に対する反論
残脳君:日本人は納豆だった、納豆力の恐ろしさ
「フィンランド・パラドックス」:ノキアと韓国の財閥
このチャンスを逃がすな:アメ車と韓国車
一発逆転のアイデア: 「日本皇太子の中国招待」
バンジージャンプのロープが切れて:死のダイブからの生還
2011年の汚職人口14万人
日本の大学生はなぜカンニングをしないのか?
「危機に強い経済の光」などこの世のどこにもない
過剰人口の悲劇:ボデイーブローのように効いてくる
米国の新たな軍事戦略と中国のゼニ外交戦略
サムスン、過去最高の業績
スティーブ・ジョブズ:青森県恐山のイタコ(霊媒師)の降霊
「キメラ」のサル、誕生
苦悩の香港人
ヤル気のアメリカ:アジアの硝煙は近いかもしれない
バイオリン名器の音色、現代モノと大差なし?
サイバー戦士:総国民皆兵体制へ:中国国防部「ネット藍軍」
ありえないことが日常に起こる社会:高速列車13分間逆走行
精神文化の欠乏と社会道徳の衰退
「世界第2位」の肩書きを捨ててホットする日本人
対照的な経営戦略:現代自はブレーキ、トヨタは加速
先進国課題:草食系男子は「デフレ・低成長への適応」
中国が、「寝ていた日本」を起こしてしまった
サムスン:モデルをパクル、なりふり構わず
家は日本で買おう!
ウォールストリートジャーナルが選ぶ2011年の7つの発明
人口1億人に向けて:2011年の人口、20万4千人の自然減
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礼実太鼓
談志が死んで、お別れ会
ホンダジェット量産型3号機が初飛行に成功
今年の漢字は「絆」
「神の粒子」って何だ ?
「ケプラー22b」と観測史上最大のブラックホール
マンモスの復活へ
大阪市24区長を公募へ
世界腐敗認識指数2011発表!:日本は14位
「家政婦のミタ」の視聴率がキムタクをあっさり抜き去ったわけ
世界最軽量素材、1ccあたり0.85ミリグラム
退職後、家族と幸せに暮らすための方法
「ボルト」:リチュウム電池の発火
テラヘルツ帯無線通信に成功
中国のツイッター(ミニブログ)
テレビ以上にネットをチェック…東南アジア諸国のメディア視聴時間
世界のインターネット接続速度:世界平均580KBps
がん細胞を光らせる試薬開発:GGT酵素
カニの甲羅の透明化へ
財産全部を寄付し、月10万程度で生活する元富豪
「日本は小国でない…実はわが国より大きい」というデマ
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